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HPE、「Alletra 4000」提供へ──SDS×GreenLakeでオンプレ回帰需要を狙う

 2月2日、日本ヒューレット・パッカード(以下、HPE)は、データ基盤向け新製品(ストレージサーバー)に関する発表会を開催した。

 同執行役員 HPC・DATA & AI ソリューション事業統括本部長(兼)データサービス事業統括本部長 根岸史季氏は、「まさしくデータを活かすためのチャレンジ」と切り出すと、コアプラットフォーム事業統括からデータサービス事業統括への名称変更で「データの倉庫」販売組織から「データ活用インフラ」提供組織として進化していくことを強調した。

 また、DX推進の中でデータ活用が要だとされる一方で、グローバル調査の結果を見てみると世界的にデータ活用に成功している企業は少なく、特に日本は全体的に習熟度が低いと指摘。データ活用の課題として、容量拡張に筐体変更が必要であったり、サイロ化を引き起こしていたりするだけでなく、AIによるデータ利用が活発化する中でパフォーマンスが低下することなど、技術的側面からの課題を提示した。

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 根岸氏は、クラウドに移行することで前述した課題が解決されるのではなく、クラウドベンダー側が肩代わりしているだけでコストに転換されているとして「結果的にベンダーロックインを招くなど、クラウドに集約することで課題が浮き彫りになっている」と述べる。そこで自社のオンプレミスとあわせてデータを適材適所に配置することが求められており、クラウドとの連携を前提とした「HPE Alletra」のようなものが必要になっているという。

 同製品は、ブロックストレージとして「HPE Alletra 9000」「HPE Alletra 6000/5000」を2021年に発表しており、今回データストレージサーバーとして「HPE Alletra 4000」を2月2日より受注開始するとした。HPE Alletra 4110は、NVMe対応のオールフラッシュデータストレージサーバー。一方で、HPE Alletra4120は大量データの管理・保存に適したハイブリッドSSD/HDD対応のデータストレージサーバーとなっており、1筐体(2U)で560TB、1ラック(42U)で11.8PBの拡張性がある。

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 同社データサービス事業統括本部 ストレージ製品本部製品部エバンジェリスト 山中伸吾氏は、クラウド利用に関するユースケースを紹介しながら下図を示し、SDS(Software Defined Storage)とデータストレージサーバー、HPE GreenLakeを組み合わせることで自社内で最適な運用ができるようになると提案する。

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 山中氏は「我々がどう売るのか、SDSが鍵になってくる」と述べ、柔軟なスケーラビリティに加えて、アクセスユーザーが増えた際にもサーバー増台により処理能力の増強が容易な点がメリットだとした。現状、HPEではQumuloやCohesity、Scalityなど多くのソリューションを選択可能であり、用途にあったストレージを利用可能。加えて、「HPE Completeプログラム」により事前検証済という形で提供しており、QumuloとCohesityに関しては、保守サービスも一括提供しているという。

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 最後に山中氏は、「クラウドのあたり前を『自社内システム』で実現しようとしており、AlletraとSDS、HPE GreenLakeを組み合わせた形でデータ利活用を推進していきたい」と締めくくった。

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この記事の著者

岡本 拓也(編集部)(オカモト タクヤ)

1993年福岡県生まれ。京都外国語大学イタリア語学科卒業。ニュースサイトの編集、システム開発、ライターなどを経験し、2020年株式会社翔泳社に入社。ITリーダー向け専門メディア『EnterpriseZine』の編集・企画・運営に携わる。2023年4月、EnterpriseZine編集長就任。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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