今回対象となるのは横浜市内の10校（予定）の小中学校。11月から始まる特別授業では、IBMが全世界で展開している教育プログラムを活用し、教育を専門とするNPO法人企業教育研究会、NPO早稲田環境教育推進機構と協力、横浜市の小中学校に合わせてコンテンツを作成し、提供される。また、日本IBMの社員ボランティアが業務で培った専門分野やスキルを活かして授業を支援していくという。
今回の特別授業は、英語、理科、環境の3科目。
英語では、IBMが音声認識技術とWeb技術を組み合わせて開発したWebベースの英語学習システム「Reading Companion」で英語の発音などを学びながら、日本IBM社員が業務で英語を使用する様子をビデオで紹介したり、社会での英語の必要性や英語の楽しさを紹介することで、英語学習の意識を高める授業を提供する。
理科では、身近な材料を用いた化学実験を通して理科・科学・エンジニアリングへの関心を高め、理系の仕事へ興味を培うことを目的としてIBMの社会貢献が提供するコンテンツ群「Try Science」の中から、対象校のニーズに合わせた授業を提供。
環境では、IBMの社会貢献部門が開発し、世界中で展開している環境教育用のインターネット3Dゲームコンテンツ「Power Up」を活用し、環境分野でのエンジニアリングの原理や環境について学ぶという。また、「Try Science」のコンテンツの中から、流出した油を一番きれいに取り除く物質を見付ける「油膜」の実験を通し、海洋汚染とその解決に使われる化学の仕組みなどを学ぶ。
IBMは、全世界で社員のボランティア活動を支援する「オンデマンド・コミュニティー(ODC)」を展開しており、日本IBMでは、現在ODCに5000人を超える社員および定年退職者が登録し、地域社会への貢献を行っている。
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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