Oracle OpenWorld 3日目、米国オラクルコーポレーション、日本オラクルは、マツダがOracleのソフトウェア製品群とOracle Exadata Database Machineを包括的に採用したことを発表した。マツダは、IT戦略の主要施策として、グローバル規模でのシステム開発や保守効率の根本的な向上を検討してきたとのこと。既存のシステム投資を無駄にせず、さらにシステム機能の追加や変更を実現できる方法を検討し、SOA（Service Oriented Architecture）手法の導入と、標準プロセスを組み込んだパッケージ製品の活用を重視した結果、Oracle製品を包括的に採用することを決めた。
今回のプロジェクトでは、業務アプリケーション、ミドルウェア、データベース製品とOracle Exadata Database Machineなどのハードウェア製品を包括的に採用する。採用する製品は、Oracle EPM System、Oracle Business Intelligence Applications、Oracle Business Intelligence、Oracle E-Business Suite、Siebel CRM、PeopleSoft Enterprise、Oracle Value Chain Planning、Oracle Fusion Middleware、Oracle Database、Oracle Database Security、Oracle Enterprise Manager、Oracle Data Integration、Oracle Exadata Database Machineなど。また、Oracle製品の価値を有効活用するために、教育サービス、コンサルティングサービス、カスタマー・サポートサービスの提供もオラクルは行う。
海外のグローバル企業がオラクルコーポレーションとの包括契約を結ぶ例はこれまでもいくつかあるが、グローバル展開を行う日本の大手製造業が同社と包括契約を行う例はこれまでにはなかった。広くグローバル展開するような企業においては、自社で独自に各種IT製品を選択しベストオブブリードを作り上げるよりも、今回のようにグローバル展開を行っている特定ベンダーと包括的に契約をしてしまうほうが、結果的にTCOを削減できるという判断があったことがうかがえる。
