国内脆弱性診断市場の2015年度の売上金額は11億円とまだ小さいものの、前年度比19.6％増の伸びを示した。脆弱性診断は、疑似アタックやスキャニングの手法を用いて、情報システムやその構成要素の脆弱性を検出する製品・サービス。
脆弱性診断は、新しいものではないが、昨今脆弱性を起点とした侵入、改ざん、情報漏洩などのセキュリティ事件・事故、サイバー攻撃が増加傾向にあることを背景に、脆弱性診断への関心が高まってきている。
被害を未然に防ぐため、情報資産の現状を適切に把握し、内在する脆弱性に対処することの重要性への認知が拡大しつつあり、2016年度も同20.9％増と引き続き高い伸びを見込んでいる。また、特にWebシステムにまつわる脆弱性は今後より問題視され続けるであろうことから、同市場のCAGR（2015～2020年度）は16.4％の高い伸びを予想している。
今回の発表について詳細は、ITRが発行した市場調査レポート「ITR Market View：サイバー・セキュリティ対策市場2016」に掲載されている。
このレポートには、ファイアウォール／UTM（統合脅威管理）、IDS／IPS（不正侵入検知システム／不正侵入防御システム）、WAF（Webアプリケーションファイアウォール）、URLフィルタリング、Webゲートウェイ・セキュリティ、サンドボックス型ゲートウェイ・セキュリティ、DDoS対策、Web改ざん検知、脆弱性診断市場の国内全48ベンダーへの調査に基づいた2014～2015年度売上げ実績および2020年度までの売上げ予測を掲載している。
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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