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EDB Postgres普及のきっかけとは EDB藤田氏とアシスト小西氏、佐瀬氏が10年を振り返る

EDBが担う“OSSと商用の距離”を縮める役割

 オープンソースソフトウェア(OSS)のPostgreSQLにOracle Databaseとの互換機能などを加えた「EDB Postgres Platform」を提供し、保守サポートも提供しているのがEnterpriseDB(EDB)だ。同社の日本法人の設立は2011年4月。10年が経過した日本でのEDBのビジネスがどのように進んできたのか、今後のビジネスはどのような展開となるのか。エンタープライズDB株式会社 代表取締役社長 藤田祐治氏、そして日本法人設立当初からパートナーとして一緒にビジネスを進め、2020年度にEDBの最高位パートナーアワードを受賞した株式会社アシストの執行役員 ビジネスインフラ技術本部長の小西雅宏氏、ビジネスインフラ技術本部 データベース技術統括部 技術4部部長の佐瀬力氏に話を訊いた。

この10年パートナーに恵まれ大きな苦労なく成長できた

――これまでの日本におけるEDBの10年の歩みは、どのようなものだったのでしょうか。

藤田祐治氏(以下、藤田氏):2011年4月にエンタープライズDB株式会社が設立されました。実はアシストからは、2010年にディストリビュータ契約の話をもらっており、2011年9月にはいち早く契約を締結しています。 10年前、PostgreSQLはそれなりに浸透していましたが、EDBはほとんど認知されていませんでした。そういう時期にアシストがディストリビュータになってくれたのは大きかったです。データベースをよく知っているアシストが扱っているならと信頼してもらえたのです。

 私は以前からアシストとは付き合いがあり、会長のビル・トッテンさんとも面識がありました。どんな会社かも知っていたので、自分が海外製品を扱うなら是非アシストと組んでみたいとの思いがありました。創業当初の我々は何もない会社で、アシストから洗練されたマーケティングや販売戦略などをたくさん教わりました。本社CEOのエド・ボヤジャンもアシストを高く評価しており、本社で行うアシストとのビジネスミーティングにも毎回参加し様々な意見交換をしています。

エンタープライズDB株式会社 代表取締役社長 藤田祐治氏
エンタープライズDB株式会社 代表取締役社長 藤田祐治氏

 幸い、この10年大きな苦労はありませんでした。これは優秀な人たちに支えてもらった結果です。いいパートナーに恵まれ、大きな支援をもらいました。現在はアシストの他にサイオステクノロジー、富士通、日立製作所、NECソリューションイノベータ、HPE、日本IBM、SRA OSSがディストリビュータパートナーとなっており、国内でビジネスを一緒に進めています。

 ところでEDBの最近の大きな動きとして、2020年9月に2ndQuadrant社を買収しました。これによりPostgreSQLのソリューションを提供する世界で1位と2位の会社が1つになり、PostgreSQLの39名いるメジャーコントリビューターのうち12名がEDBのメンバーになりました。この12名のうち2名は、日本法人の所属でもあります。EDBはPostgreSQLのコミュニティの中では、かなり影響力のある存在になっています。

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コスト意識の変化とパブリッククラウドの浸透が普及を後押し

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この記事の著者

谷川 耕一(タニカワ コウイチ)

EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリスト...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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