新型コロナウイルス感染症によって、デジタル化の波は世界中で加速しました。同時に、行政をはじめとする日本のデジタル化がいかに遅れているかが露呈されることになったのは多くの人が知るところでしょう。米中の覇権争いの中心もデジタル化に関する技術と産業が中心であり、この遅れは産業界にとって将来致命的な結果につながりかねません。ビジネスの現場やメディアでDX（デジタル・トランスフォーメーション）が語られていますが、「トランスフォーメーション」という英語は「決定的な変化を起こす」ことを意味します。日本企業は決定的な変化を起こせるのか？ 『DXの思考法』の著者でもあり、東京大学未来ビジョン研究センター客員教授などを務める西山圭太氏と、小社の押久保剛統括編集長 兼 Enterprise Zine編集長の対談を通じて考えます。
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押久保 剛（編集部）（オシクボ タケシ）
メディア編集部門 執行役員 / 統括編集長1978年生まれ。立教大学社会学部社会学科を卒業後、2002年に翔泳社へ入社。広告営業、書籍編集・制作を経て、2006年スタートの『MarkeZine（マーケジン）』立ち上げに参画。2011年4月にMarkeZineの3代目編集長、2019年4月よりメディア...
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中村 祐介（ナカムラ ユウスケ）
株式会社エヌプラス代表取締役デジタル領域のビジネス開発とコミュニケーションプランニング、コンサルテーション、メディア開発が専門。クライアントはグローバル企業から自治体まで多岐にわたる。IoTも含むデジタルトランスフォーメーション（DX）分野、スマートシティ関連に詳しい。企業の人事研修などの開発・実施...
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