大日本印刷（以下、DNP）は9月20日、「プラス・セキュリティ人材」の育成に向けて、サイバーセキュリティの教育プログラムを、国内外約3万人のグループ全社員に実施すると発表した。
教育プログラムでは、グループ会社のサイバーナレッジアカデミーが開発し、2022年4月から提供している「一般従業員向けサイバーセキュリティ講座」を活用する。
「一般従業員向けサイバーセキュリティ講座」の画面イメージ
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一般従業員向けサイバーセキュリティ講座の特長は以下のとおり。
- 最新のサイバー攻撃事例などから身近な脅威として認識：国内外で多発するランサムウェア等による身代金要求や機密情報窃取等の被害の具体的な事例などを紹介することで、受講者が身近な脅威としてサイバー攻撃を認識。セキュリティやシステム担当者だけでなく組織全体での対応が不可欠な事実を知ることで、プラス・セキュリティ人材としての役割や責任の自覚を促す
- サイバー攻撃のデモを通じて現実的な脅威として体感：セキュリティやIT関連の業務に携わらない社員でもサイバーセキュリティの実態を理解できるように、ランサムウェアの標的型攻撃やフィッシング攻撃など実際のサイバー攻撃と被害の状況を動画で見ながら、未然防止策やインシデント発生時の初動対応策を学ぶ
- アンケートを実施してセキュリティ対策のさらなる改善点を抽出：教育プログラムの終了後にアンケートを収集・分析し、受講者の理解度やサイバーセキュリティに対する認識の変化をチェックする
DNPグループでは2022年4月に、教育プログラムを開始しており、2023年度までに完了する予定だとしている。
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