オラクルは、ニューヨークタイムズのベストセラー作家 Seth Stephens-Davidowitz氏との共同研究「意思決定のジレンマ（The Decision Dilemma）」と題した調査結果を発表した。この調査は、日本を含む全世界17ヵ国14,250人の回答者を対象に、社長、CEO、会長、経営幹部、CFO、CTO、ディレクター、シニア・マネージャー、HRマネージャーなどの役職を持つ従業員とビジネス・リーダーで構成されている。
この調査によれば、人々はデータを使って意思決定を行うことに圧迫感と能力の不足を感じており、それが生活の質や仕事のパフォーマンスに支障をきたしていることが明らかになったという。
具体的には、74%の人が毎日行う意思決定が過去3年間で10倍に増えたとし、そうした意思決定を行おうとする際に、78%がかつてないほど多くのデータ・ソースから大量のデータ攻めに遭っていると回答している。
また回答者の86%が、データ量の増加により私生活や仕事上の意思決定がより複雑になっていると回答し、59%が「どのような決断をすべきかわからない」という意思決定のジレンマに1日に1回以上直面しているとのこと。
さらに回答者の35%はどのデータやデータ・ソースを信頼すべきかがわからない、70%がデータに圧倒されて意思決定をあきらめたことがあるとしている。こういった状況を受け、85％の人が「意思決定ができない」ということで自身の生活の質に悪影響を及ぼしていると回答。
その結果、93％が過去3年間に意思決定の方法を変更し、現在39%が信頼できる情報源にのみ耳を傾け、29%は直感のみを頼りにしているとのことだ。
あまりの状況の厳しさから全体回答者の64％、そしてビジネス・リーダーの70％が、ロボット／AIに意志決定させることを望んでいると回答している。
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