2025年1月23日、ガートナージャパン（以下、Gartner）は、日本企業のデータ活用に関する最新の調査結果を発表した。
同調査によると、データ利活用に対して全社的に成果を得ている組織の割合は8%で、前回の調査（2023年11月実施）時の3％から5ポイントの増加となった。また、全社的もしくは一部でも何らかの成果を得ている割合は89％となった。
データ活用の取り組みによる成果
出典：Gartner（2025年1月）［クリックすると拡大します］
取り組みの目的や目標の明確化が成果獲得の要因に
データ活用に取り組む組織における、取り組みの目的や目標などについても調査。結果、目的と目標を明確にしている組織と、そうでない組織の間には、成果獲得の度合いに明らかな違いが見られたという。全社的に十分な成果を得ているとした回答者はすべて、目的や目標が明確である一方、目的や目標が不明確な組織ほどデータ活用の取り組みから成果を得られていないとのことだ。
データ活用に取り組む目的や目標が明確かどうかによる成果獲得の度合い
出典：Gartner（2025年1月）［クリックすると拡大します］
上位3つの課題は「スキル不足」「現場の理解や協力の獲得」「業務への適用」
取り組みの課題となっているものについて上位3つを選択する形式で聞いた結果、最も多かったのが「スキルの不足」（28.3％）で「現場の理解や協力の獲得」（20.8％）「業務への適用」（20.3％）が続いたとしている。
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