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週刊DBオンライン 谷川耕一

実はデータサイエンティストがぜんぜん増えていなかった日本で、データビークルが考えたデータ活用の仕組み


 ビッグデータというキーワードが定着し始めた2013年頃、今後10年間でもっともセクシーな職業として話題となったのが「データサイエンティスト」だ。その後、各ベンダーがデータサイエンティスト育成の取り組みを始め、政府などもそれを後押しするような動きがあった。あれから4年ほどの時が経過し、実際に日本にセクシーなデータサイエンティストは増えたのだろうか。

日本ではデータサイエンティストは増えていない

 総務省が出している「平成26年版 情報通信白書」を見ると、『データサイエンティストは世界規模で不足していると言われている。米国のMcKinsey社によると、米国では2018年(平成30年)までに、高度なアナリティクス・スキルを持つ人材が14万~19万人不足すると算出している』との記述がある。さらに、『データ分析を担う人材の不足は日本も例外ではない。McKinsey社の調査によると、統計学や機械学習に関する高等訓練の経験を有し、データ分析に係る才能を有する大学卒業生の数は、日本は平成20年(2008年)単年で3,400人しかおらず、かつ、平成16年(2004年)から平成20年(2008年)までの5年間、日本におけるデータ分析の才能を有する人材が減少傾向にあったとしている』

 とある。つまり日本においては、セクシーなデータサイエンティストを目指すような学卒者は増えるどころか減っているわけで、どうやらここ数年で爆発的にデータサイエンティストが増えた事実はなさそうだ。

 こういった現状を踏まえてか、総務省統計局及び統計研修所では日本統計学会などと協力して「データサイエンス・スクール」を統計局のホームページに開設している。さらに大学などでもデータサイエンスの講座が新たに設けられる動きもあり、企業が社内のデータサイエンティストの育成を行う取り組みもある。

 先日もSOMPOホールディングスが、ビッグデータ・AI活用人材の養成機関「Data Institute」を2017年度上期中に設立すると発表した。この養成機関の設立に先立ち、データサイエンティスト特別養成コースの「Data Science BOOTCAMP」を4月に開講するそうだ。こういったデータサイエンティストの育成に一般の事業会社が取り組むことで、日本のデータサイエンス分野の出遅れを取り戻すことができるのか。簡単ではなさそうだが、とにかく取り組みを始めなければ、先行する欧米や中国などとの差は開く一方だろう。

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データサイエンティストがいなくてもデータを活用するための施策

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谷川 耕一(タニカワ コウイチ)

EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリスト...

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