富士通は、5Gの機能をさらに強化したポスト5Gに対応可能な、仮想化基地局の高度化技術を開発したと発表した。本技術の開発によって、現在普及している5Gから将来のポスト5Gへのシームレスな通信インフラの移行が可能になるとしている。
従来の5G基地局は、専用ハードウェアを用いて構築するハードウェア基地局だが、昨今通信事業者の間では基地局の導入コストの抑制や消費電力の低減を目的に、基地局機能をソフトウェア化し動作させる仮想化基地局を導入する動きが広がっている。
ポスト5G化に向けては、超高速通信に加えて、超低遅延、多数同時接続といった異なる特長を生かしたサービスを「必要な場所」「必要な時」に提供するため、多様なユースケースに対応できる柔軟性を基地局上で実現することが求められているという。
そこで、今回開発した技術を富士通が提供する仮想化基地局に適用することで、従来型のハードウェア基地局と比較して、スループット性能が30％、同時接続端末数が3倍に向上。さらにネットワーク全体における基地局設置数の削減にもつながり、初期投資から運用までの費用も、ハードウェア基地局と比較して30％以上削減できたという。
また、汎用サーバのCPUやメモリなどのハードウェアリソースを基地局処理へ動的に割り当て可能にしたことで、プライベート5G向けの小規模システムから、通信事業者が提供するパブリック5G向けの大規模ネットワークまでシステムを柔軟に構成できる仮想化基地局を実現したとしている。
富士通は本事業で開発した技術を適用した仮想化基地局を、国内外の通信事業者が提供するパブリック5Gや自治体、企業などが運用するプライベート5G向けに、2023年度下期よりグローバルに提供を開始する。また、さらなるネットワークの高度化に向けて継続して技術開発を行い、次世代の通信基盤の早期展開に貢献していくとのことだ。
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