2024年11月18日、ガートナージャパン（Gartner）は、日本企業における従業員のデジタルスキル教育に関する調査結果を発表した。
調査概要
- 調査期間：2024年4月
- 調査対象：企業でITを利用する、あるいはIT導入に際し決定権がある、企業に所属する個人
- 調査内容：従業員のITリテラシーとセキュリティ教育への取り組みの実態
調査結果
従業員のデジタルスキル教育を推進している部門について尋ねたところ、最も多かった回答はIT部門（65.8％）で、人事部門（39.0％）、DX推進部門（27.0％）が続いた。2023年調査時と同様、IT部門が中心ではあるものの、2024年調査では人事部門やDX推進部門の割合が増える結果となった。
従業員のデジタル・スキル教育の主管部門
出典：Gartner（2024年11月）［クリックすると拡大します］
また、自社がどれくらい積極的にデジタル・スキル教育に取り組んでいるか、並びに教育に対する自身の満足度について聞いた結果、7割を超える回答者が「非常に積極的」「どちらかと言えば積極的」と回答。一方で、教育に対する満足度については、半分程度が「大変不満」「やや不満」と回答した。
デジタル・スキル教育の推進具合と満足度
出典：Gartner（2024年11月）［クリックすると拡大します］
同社はスキル教育を進めるポイントとして、以下の2つを提示した。
- スキルの体系化：全員への画一的な教育ではなく、必要な人に必要なスキルをマッピングし、体系化することが重要。どのようなデジタルスキルが誰に必要で、ビジネス成果や仕事の結果に直結するのか、どのスキルが今重要なのか考える必要がある
- 実践的なスキル教育の実施：より実践的な教育が必要。同社は、新しいスキル教育のやり方として、ビジネスと学習を結びつける「アジャイルラーニング」を提唱している。アジャイルラーニングを実践するには、変化するスキルに対して動的に対応できるように学習を短く区切って反復すること、仕事とスキル学習が乖離しないよう仕事に必要なスキルを優先し、「学ぶ」だけでなく「実践する」ことを重視する必要がある
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