SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

最新イベントはこちら!

Enterprise IT Women's Forum 2025 KANSAI

2025年9月2日(火)大阪開催

EnterpriseZine(エンタープライズジン)

EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。

『EnterpriseZine Press』

2025年春号(EnterpriseZine Press 2025 Spring)特集「デジタル変革に待ったなし、地銀の生存競争──2025年の崖を回避するためのトリガーは」

EnterpriseZineニュース

自社のセキュリティ対策は「十分」と回答した経営層は2割、対策を増額予定は7割超──レバレジーズ調査

 レバレジーズは、情報システム部門の担当者と経営層に対して、セキュリティ対策に関する実態調査を実施した。

セキュリティ対策への投資、「十分に実施できている」と回答した経営層は約2割

 情報システム部門の担当者と経営層に対し、実際にサイバー攻撃を受けたことがあるか聞いたところ、「受けたことがある」と39.0%が回答している。

[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]

 所属企業におけるセキュリティ対策への投資については、サイバー攻撃を受けた経験の有無にかかわらず、約9割以上の情報システム担当者・経営層が「重要だと認識している」と回答。理由として「情報漏えいへのリスクを低減するため」が84.8%で最も多く、次いで「将来的なセキュリティインシデント発生による損失を最小限に抑えるため」が52.3%、「事業継続性を確保するため」が48.2%と続く。

[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]

 一方で、セキュリティ対策への投資について「十分に実施できている」と回答した経営層は20.5%にとどまっている。企業規模別では、一般的に大企業と定義される従業員数1,000人以上の企業においては「十分に実施できている」と回答した割合が27.1%となり、1,000人未満の企業と比較して13.1ポイント高くなったという。

[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]

セキュリティ対策に着手したきっかけは「他社のサイバー攻撃被害」が最多

 セキュリティ対策に着手したきっかけとして最も多かったのは、「他社がサイバー攻撃を受けたことを知り、自社のセキュリティ対策を強化したいと考えたため」が63.8%。次いで、「社内の従業員からセキュリティに関する提案や問題提起があったから」が38.4%、「外部機関から脆弱性を指摘されたから」が28.5%と続き、外部からの情報や指摘も対策強化の動機になっているとした。

[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]

 セキュリティ対策に取り組み始めた時期は「2018年以前」が56.6%で、半数を超えている。一方、約25%は2020年以降に開始しており、中でも「2020年頃から」が15.2%と集中していることから、コロナ禍でリモートワークが普及したことをきっかけにセキュリティ対策を導入した企業も一定数存在するのではないかと同社は述べる。

[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]

セキュリティ対策投資、約7割が「増やす予定」と回答

 経営層に対し、セキュリティ対策における年間投資額を聞くと、最も多かったのは「2,000万以上」で23.9%となった。従業員数1,000人以上の大企業では「2,000万以上」が42.1%、中小企業では「100万以上、500万未満」が33.1%で最多となり、企業規模によって顕著な差が見られるとした。

[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]

 今後のセキュリティ対策への投資額について、「増やす予定」と72.9%が回答し、多くの企業がさらなるセキュリティ対策の強化を目指しているという。

[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]

 投資している分野としては「セキュリティ対策システムの導入」が78.8%、「従業員への意識向上の研修」が75.2%で上位に挙がっている。さらに「社内におけるセキュリティ対策に従事する人材の育成」が64.4%と、セキュリティ人材の確保・育成への関心の高さがうかがえるという。

[画像クリックで拡大]
[画像クリックで拡大]
調査概要
  • 調査年月:2025年6月3~5日
  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査主体:レバレジーズ
  • 実査委託先:マクロミル
  • 有効回答数:516人
  • 調査対象:従業員数100人以上の企業の情報システム担当者・経営層

【関連記事】
Okta、AIエージェントのセキュリティ強化を支援する「Cross App Access」発表
非セキュリティ部門の4割以上が「業務で情報セキュリティを意識していない」──SecureNavi調査
チェック・ポイント、“プラットフォーム型セキュリティ”を日本国内に浸透へ 包括契約でサイロ解消目指す

この記事は参考になりましたか?


  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
この記事の著者

EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティの最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

EnterpriseZine(エンタープライズジン)
https://enterprisezine.jp/news/detail/22303 2025/07/02 18:00

Job Board

AD

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング