SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

最新イベントはこちら!

Security Online Day 2025 春の陣(開催予定)

2025年3月18日(火)オンライン開催

Enterprise IT Women's Forum

2025年1月31日(金)17:00~20:30 ホテル雅叙園東京にて開催

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

お申し込み受付中!

EnterpriseZine(エンタープライズジン)

EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。

『EnterpriseZine Press』

2024年秋号(EnterpriseZine Press 2024 Autumn)特集「生成AI時代に考える“真のDX人材育成”──『スキル策定』『実践』2つの観点で紐解く」

EnterpriseZine Press(AD)

DX推進に欠かせない「経営トップのメッセージ」と「データ仮想化」と「アジャイル思考」とは?

ゲスト:株式会社ジール 石家 丈朗氏、株式会社データ総研 藤生 尊史氏

 多くの企業が中期経営計画に「DX」を掲げているが、なかなかうまく進んでいないという状況をよく耳にする。そんな中、建設業界の大林組はいち早くデータドリブン経営を掲げ、データ仮想化プラットフォームを新たに構築し、ビジネス展開しているという。なぜうまくいっているのか。 なぜデータ仮想化なのか。大林組のデータ仮想化導入推進を支援したジールとデータマネジメントコンサルティングを提供しているデータ総研に話を聞いた。

トップが正しくDXを認識することが第一段階

株式会社データ総研 コンサルティンググループ シニアコンサルタントマネジャー 藤生 尊史氏

──多くの企業の中期経営計画にも「DX」が掲げられていますが、うまく進まない企業は多いと聞きます。成功するDX推進プロジェクトと一般的なDXプロジェクトとはどこが違うのでしょうか。

藤生 尊史氏(株式会社データ総研 コンサルティンググループ シニアコンサルタントマネジャー、以下敬称略):経営トップの認識や危機意識、さらに「DXの捉え方」が成功要因となっています。現在はDXという言葉がバズワードになっていますが、そもそもこの言葉にはまったく異なる2つの「デジタル化」が含まれています。

 それは「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」。前者は、既存の事業の一部をデジタル化することで効率化したり拡張したりすること。いわば「守りのDX」です。一方、後者はデジタル技術を使って既存のサービスの枠組みを超えた新しいビジネスや価値を生み出すこと。こちらは「攻めのDX」です。

 「DX」を語る際に、この2つのどちらを指しているのか、メディアでも組織でも、自社のプロジェクトを支援する外部パートナーとの間でも、言葉の捉え方がずれていることが結構あります。その認識のずれがDX推進を阻害する一因になっています。

[クリックして拡大]

──支援されている企業のうち、成功している事業会社ではその認識のずれはなかったのでしょうか。

藤生:多くの企業が労働人口の減少、既存事業の停滞などに直面しています。そのため、トップの危機感がもともと強く、いち早くDX推進に取り組んでいるという特徴があります。その危機感や課題感があるからこそ、手段としてのデジタル化が進んでいる印象があります。

 企業が最終的にやりたいのは本来「攻めのDX」のはずですが、実際にはその目的が曖昧なままにDX推進部門が作られ、予算がつき、なんとなく「AIを使った〇〇」とか「RPAで業務生産性を高める」など、“ぼんやり”と始めてしまうケースが少なくありません。

 「攻めのDX」には「CX(カスタマーエクスペリエンス)」の向上が必要不可欠です。従来のビジネスが供給者側の視点に立ったものだとすると、デジタル前提のビジネスは顧客側の視点に立ったものになります。自社のサービスに顧客が満足しているかとか、どのタイミングで修理が必要になるかといった情報を起点にビジネスを作る必要があるのです。

[クリックして拡大]

 ビジネスの「顧客起点への本格的な大きな変化」においては、データを様々な接点から取得・統合する必要があるのですが、そのためには組織のあり方も抜本的に変わらなければなりません。従来の企業活動は営業、製造、カスタマーサポートなどの業務と、それらの業務から生じるデータが必ずしもシームレスに繋がっていませんでした。

 例えば、製品そのものや受注に至るまでの営業の対応が素晴らしかったとしても、物流の段階で事故が生じ、納期に間に合わなかった場合があったとします。たとえ物流機能を別の子会社が担っていたとしても、販売会社から遅延についての謝罪と正確な説明ができなければ、顧客からは顧客体験を重視していない企業だと判断され、結果的に経営に悪影響を及ぼすことになってしまいます。

 この例から分かるように、DXによって「データドリブンな経営」「顧客体験(CX)を重視する経営」に変貌を遂げるには、「業務」「組織」「データ」が縦割りのままではダメで、抜本的に変える必要があります。なので、経営トップが、このあたりのことを正しく認識していることがDX推進の第一段階になります。

大林組のデータ仮想化を活用した、DX推進事例資料

資料ダウンロードは【こちら】から
  • 資料名称:PoCから導入までジールが支援 データドリブン経営の推進に向けてデータ仮想化ソリューション「Denodo」によるデータプラットフォームを構築
  • 仕 様:全4ページ、本文単ページ表示、無料PDF
  • 提 供:株式会社ジール/Denodo Technologies株式会社

次のページ
DX推進に欠かせない経営トップのメッセージ

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
EnterpriseZine Press連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

栗原 茂(クリハラ シゲル)

株式会社翔泳社 ビズジン編集部 編集長
株式会社翔泳社にて、出版流通の営業を13年、直販部門の立ち上げにて、大学・企業向けの書籍制作・販売、ソフトウェア販売の営業を3年、ビジネス書マーケティングを1年経て、Biz/Zineの前身であるBizGene(ビズジェネ)を立ち上げる。2014年11月にBiz/Zineを立ち上げて、コンテンツ・プロデューサーに就任。ビジネスメディアの編集企画を起点に、オープン研修講座であるビズジェネ・ワークショップ、セミナーシリーズであるビジネスブック・アカデミーや、Biz/Zine Dayの責任者。イノベーション領域でのメディア企画、研修・イベント企画に一貫して取り組む。2017年4月よりBiz/Zine編集長。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

鈴木 陸夫(スズキ アツオ)

フリーライター。川のほとりで家族と一緒にのんびりしながら、1日4時間労働で心地よい暮らしを探求中。趣味は人の悩みを聞くこと、「当たり前」を解体・再構築すること。お仕事のご依頼はフェイスブックメッセージなどでお気軽に。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

EnterpriseZine(エンタープライズジン)
https://enterprisezine.jp/article/detail/14609 2021/07/05 10:00

Job Board

AD

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング