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DX最前線

日揮グループがめざすDX(後編):2030年の実現を見据える建設現場の工場化

日揮ホールディングス 常務執行役員 CDO 花田琢也氏インタビュー(後編)


 「ITグランドプラン2030」で2030年までのロードマップを描いた日揮グループ。2030年に向けてコアビジネスのEPC(Engineering, Procurement, Construction)事業のやり方を抜本的に改革しようとしている。ロードマップには後工程を前倒しにする生産管理の考え方が織り込まれている。その詳細についてCDOの花田氏らに訊いた。

本当はもっと多いITグランドプラン2030のマイルストーン

日揮ホールディングス株式会社 常務執行役員 CDO デジタル管掌/人財・組織開発管掌 花田琢也氏<br />  日揮グローバル株式会社 エネルギーソリューションズ EPC DX部 DX技術探究チーム チームリーダー 津多秀和氏<br />  日揮グローバル株式会社 エネルギーソリューションズ EPC DX部 DX技術探究チーム DFAMユニット ユニットリーダー 程原忠氏<br />  日揮グローバル株式会社 エネルギーソリューションズ エネルギートランジション本部 ITマネジメント部 技術統括マネージャー 田中達也氏
(左より)日揮ホールディングス株式会社 常務執行役員 CDO デジタル管掌/人財・組織開発管掌 花田琢也氏
日揮グローバル株式会社 エネルギーソリューションズ EPC DX部 DX技術探究チーム DFAMユニット ユニットリーダー 程原忠氏
日揮グローバル株式会社 エネルギーソリューションズ EPC DX部 DX技術探究チーム チームリーダー 津多秀和氏
日揮グローバル株式会社 エネルギーソリューションズ エネルギートランジション本部 ITマネジメント部 技術統括マネージャー 田中達也氏

前編から続く)

――「ITグランドプラン2030」のロードマップの説明で、モード1とモード2という言葉が出てきました。各テーマの進捗状況を確認する上でもう少し理解したいです。

花田:バイモーダルでロードマップを整理すると図1のようになります。モード1とモード2には温度差がある。2021年4月からの新体制で自律分散型のティール組織を意識したのは、スピード感の違いをなんとかしたいと考えたからでした。DXの成功の鍵は、組織の一体感とスピードの掛け合わせだと思います。一部の部門だけスピーディーでも意味がない。かといって、みんなが一体になってもスピードが伴わなければ意味がない。一定期間集中して、ヒト、モノ、カネに力を注がないといけないと思っています。

図1:ITグランドプラン2030におけるモード1とモード2の分布 出典:日揮ホールディングス[クリックして拡大]

――ロードマップを見ると、比較的早くから始めるテーマがあるようです。2022年からの開始に向けてどんな取り組みを進めているのでしょうか

花田:EPC事業の現場は、国内はともかく海外では地政学リスクがプロジェクトの成否に影響するところが大きい。できるだけ見える化を進めておかないと、プロジェクト途中の着地予想で「こんなにお金がかかるのか」「こんなに工期がかかるのか」になりかねない。見える化の狙いは、データでプロジェクトのリスクを低減することにあります。リスクが見えれば、逆に我々のセールスポイントに置き換えることができる。見やすく描くと図1のようになりますが、キーワードとして記しているものは代表的なマイルストーンで、本当はもっと細かいマイルストーンを設定しています。例えば、記しているのはのぞみの停車駅だけで、こだまの停車駅は省略しているようなものです。また、開始時期も2022年から開始するのではなく、すでにパイロットプロジェクトが立ち上がり、着手しているものばかりです。

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モジュール工法と3Dプリンターの活用

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この記事の著者

冨永 裕子(トミナガ ユウコ)

 IT調査会社(ITR、IDC Japan)で、エンタープライズIT分野におけるソフトウエアの調査プロジェクトを担当する。その傍らITコンサルタントとして、ユーザー企業を対象としたITマネジメント領域を中心としたコンサルティングプロジェクトを経験。現在はフリーランスのITアナリスト兼ITコンサルタン...

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