SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

直近開催のイベントはこちら!

EnterpriseZine Day 2022

2022年6月28日(火)13:10

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

お申し込み受付中!

DX最前線

日揮グループがめざすDX(前編):CDOに訊く推進戦略と5つのイノベーション


 2018年12月に「ITグランドプラン2030」を策定して以来、本格的にDXに取り組み始めた日揮グループ。2021年4月には組織体制を刷新し、その取り組みを加速させている。同社常務執行役員 CDOの花田琢也氏に現状を訊いた。

危機感から始まった日揮グループのDX

日揮ホールディングス株式会社 常務執行役員 CDO デジタル管掌/人財・組織開発管掌 花田琢也氏

日揮ホールディングス株式会社 常務執行役員 CDO デジタル管掌/人財・組織開発管掌 花田 琢也氏

――CDOに就くまでのご経歴と、現在のDX推進組織についてご紹介をお願いできますか。

花田:石油・ガス分野のエンジニアとして入社しましたが、6年後にビジネス開発に異動し、以降は日揮の事業環境の変化に即して様々な分野の仕事に携わってきました。例えば、自動車会社への出向は、彼らのビジネスの海外進出サポートするためですし、コアビジネスであるEPC(Engineering, Procurement, Construction)事業に頼らない新しいビジネスを立ち上げようと、NTTコムウェアと共同でトライアンフ21という会社の設立と経営にも関わりました。その後も海外拠点を成長させないといけないということで、アルジェリア現地法人の代表も経験しました。

 2016年からは事業開発に力を入れていきたいということで事業開発本部長に就任したのですが、エンジニアが育っていない。エンジニアリング会社なのにこれで良いのだろうか……事務系の人事部長ではどうしてもエンジニアに遠慮してしまう。叱咤激励ではなく、激励しかできないわけです。そこでエンジニア出身の私が2017年から人財・組織開発部長として人事を見ることになりました。そうこうしている内に今度は、人だけでなくデジタルも課題としてクローズアップされるようになってきました。きっかけは海外のあるお客様から「日揮のデジタルは2周遅れだ」と言われたことです。そこで、社内に散らばっていた関連組織を集約し、DX専門組織を作ってCDOに就任したのが2018年のことでした。2019年10月から持株会社体制へ移行したことを機に、日揮ホールディングスで人財とデジタルを並行して見ることになり、日揮グループのCDOに就任しました。

――人事出身の方がCDOを務めるのは珍しいですね。

花田:DXを進めるのは人です。CDOとして変革を推進するには、人事を管掌するポジションの継承が望ましいということで、兼務しています。さらに、2021年4月からはエンジニアリングのやり方が変わることを視野に入れ、海外EPC事業会社である日揮グローバルに「エンジニアリングソリューションズセンター」を設置しました。日揮のエンジニアリング価値を抜本的に見直すことがこの組織のミッションで、現在、私はエンジニアリングセンタープレジデントも兼務しています。この他、日揮グローバルでは旧来のオイル&ガスのプロジェクト組織を「エネルギーソリューションズ」に、オイル&ガス分野に続く事業として成長が期待されるインフラビジネスのプロジェクト組織を「ファシリティーインフラソリューションズ」として改編する組織改革も行っています(図1)

――エンジニアリングソリューションズセンターは、なぜ日揮グローバルの組織になったのでしょうか。(日本の)日揮は見ないのでしょうか。

花田:当面は日揮グローバルの視野にある海外です。日本では設計は国内で設計、調達は国内で調達、建設は国内で建設という色が濃い。しかし、今後は誰もが何時でも何処にいてもエンジニアリングを行うように変わってくる。このトレンドは、経済のグローバリゼーションが進む中で、その価値を発揮するようになります。一方、国内EPC事業会社である日揮とも人財交流を行い、常に日揮グループ全体としての情報共有を続けるつもりです。

図1:2021年現在の体制におけるDX推進組織の位置づけ 出典:日揮ホールディングス[クリックして拡大]

次のページ
DO制度、DF制度、そしてDS組を設置

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
DX最前線連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

冨永 裕子(トミナガ ユウコ)

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

EnterpriseZine(エンタープライズジン)
https://enterprisezine.jp/article/detail/14677 2021/08/03 09:54

Job Board

PR

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

2022年6月28日(火)13:10

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング