ガートナーは、アプリケーションに関する展望を発表した。ガートナーのアナリスト兼シニアディレクターの川辺謙介氏によれば、DXの本質はデジタル・テクノロジを活用し新たなビジネスモデルを創出するであるとした上で、新たなビジネスモデルは自社の戦略に沿った、競争上の優位性を確保できるものであることが重要だという。
また、競争優位性を確保する要素には外部環境と内部環境があり、内部環境については、デジタル・テクノロジを活用して業務改革を推進し、競争力を高めていくべきだと指摘。
そのためには、非効率なアプリケーションの改善／刷新や、付加価値のあるエクスペリエンスの提供などアプリケーション改革を実行して、内部からの競争力強化を確保し、ビジネス変革に貢献することが大切だとしている。
なおガートナーは、現在多くの日本企業が既に何らかのDXに着手しているものの、DXの取り組みの成果は、コスト削減や作業の効率化／自動化の実現のような、業務改善レベルのものが多い状況だという。
企業のビジネスの変革までを目指している企業の割合は少なく、2026年に至ってもなお、競争力強化につながるDXを実現する日本の大企業は10%に満たないとガートナーは予測。
そのため、デリバリ・スピード、再現性、スケーラビリティといったデジタル・テクノロジの長所を活用する体系的なアプローチで進めるほうが中長期的には高い競争力を獲得できるという。
2026年にかけて、顧客応対プロセスの体系化に取り組む日本企業の80%以上は、DXを通じてビジネス目標を達成し、市場競争力を勝ち取るとガートナーは予測。一方で、旧態依然あるいは属人的な顧客応対プロセスを継続する企業は、大きな後れを取るとのことだ。
【関連記事】
・日本のエンタープライズIT総支出額が28兆5,344億円に達する見通し──ガートナー調査
・ガートナー、データ分析責任者が注力すべき3つの最優先課題を発表 CDAOの役割が今後重要と指摘
・ガートナー、2023年のテクノロジ・プロバイダー向けトップ・トレンドを発表
