2024年12月2日、ドーモは、ヤマハがクラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を導入していると発表した。
ヤマハは、2019年にDX戦略委員会を設置。「意思決定・行動のためのデータ戦略」を打ち立て、全社員が同じデータと指標に基づいて判断、行動ができる環境の整備を進めているという。そこで、全社的なデータの展開を見据え、意思決定プロセスを支援するツールとしてDomoの活用を始めたとのことだ。
同社 情報システム部 DX戦略グループでは、社内における「データによる認識合わせ」を実施。以下のような取り組みを行ったという。
1. 意思決定に必要なデータの定義・統合
社内のデータに加え、社内データの妥当性を測るエビデンスとして社外のデータもDomoに統合。人を起点としたリアルタイムデータを、Domoで可視化したという。また、市場把握、競合把握、財務状況把握、非財務状況把握などの目的別に、データ群をDomoのダッシュボードで体系化したとのことだ。
2. 意思決定に至る思考プロセスをDomoのダッシュボードで再現
意思決定における思考プロセスであるロジカルシンキング、ラテラルシンキング、クリティカルシンキングを、Domoの機能を活用し再現したという。たとえば、ロジカルシンキングには、フィルターの条件の絞り込みやプルダウンを使ったブレークダウンを活用したとのことだ。
また、Domoの同一ページ内に関連する前提条件を集約させ、確認できるようにしたという。これにより、視線を変えることなく視点を切り替えられ、意思決定を効果的に行えるようになるとしている。
3. 意思決定の最適化（BI／AI連携）
BIとAIをかけ合わせた仕組みを構築。意思決定の種類とソリューションを区分して、BI化に適しているものとそうでないものに分類しているという。また、膨大なデータ収集や複雑なデータ加工を必要とするもの、情報の要約が目的のものなどには、生成AIを活用しているとのことだ。
具体的には、Domoで出した競合分析結果を掘り下げたいとき、同社内のビジネスアナリストの知見を活かした生成AIプロンプトをDomoのタブに用意。そこから要約を得られるように構築しているという。
両社は、上記以外に「DX教育による視点合わせ」や「組織を超えて意識を合わせるコミュニティ活動」を連携して行っているとのことだ。
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