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JP1とOracle Enterprise Managerが密に連携すれば、システムはより高度に活用できる


Oracle Enterprise Manager とJP1を連携させて利用すれば、Oracleを活用する業務システムを自動化し、安定稼働を高いレベルで実現できる。データベースを含むIT環境が大規模化・高度化していく中で、ユーザにとって効率的な運用を実現するためのベンダ間の連携強化は必然と言える。

積み重ねてきた進化と実績で顧客から高い評価を受けるJP1

日立製作所 情報・通信システム社 ITマネジメントプロダクト本部 JP1・ストレージビジネスセンタ センタ長の更田洋吾氏
日立製作所
情報・通信システム社 ITマネジメントプロダクト本部
JP1・ストレージビジネスセンタ センタ長
更田洋吾氏

 「管理ツールなくして、自力で現状の複雑化したITシステム環境を管理するのは大変です」―日立製作所 情報・通信システム社 ITマネジメントプロダクト本部 JP1・ストレージビジネスセンタ センタ長の更田洋吾氏は、安全性や効率性を考慮すれば、システム管理ツールはいまやなくてはならないものだと言う。

 そもそも、運用管理ツールの起源はメインフレームの時代まで遡る。当時のバッチジョブ管理やシステム監視等の運用管理の考え方は、現在のオープンシステムの世界でも重要かつ有効なものであり、今ではUNIX、Linux、Windowsなどさまざまな環境においても同様の運用管理が必須となっている。当初はシステムごとの管理しか行えなかったが、いまでは複数のプラットフォームが混在する環境を、一元的に管理するのも当たり前だ。管理対象としては、仮想化レイヤーも加わり環境はより複雑性が増しており、これらも含め容易に管理できることが求められている。

 日立が提供している統合システム運用管理ツールJP1は、同社がメインフレーム時代に培った運用管理技術をオープン環境に適用して製品化したものだ。歴史の長い実績あるツールで、国内の運用管理ツールとしては14年連続でトップシェアを獲得している。現在はJP1 Version9.5となり、時間経過とともに着々と成長を重ね、製品のラインナップはシステム運用管理に関する領域を幅広くカバーしている。JP1の製品群は、自動化による安定した運用を実現する「オートメーション」、システムの稼働状況やサービスレベルなどを詳細なレベルまで監視する「モニタリング」、サーバー・ストレージ・仮想化レイヤーなどのハードウェアに近いインフラの管理を行う「ファウンデーション」、セキュリティや資産管理を実現する「ITコンプライアンス」という4つのカテゴリに分類される。

JP1が支援する運用管理の4つの柱
JP1が支援する運用管理の4つの柱

 「ITシステム全体の統合管理の実現は、1つのツールだけで成立できるものではありません。とはいえ、目的ごとにバラバラなツールを導入し利用するとなると、一貫した管理ができずむしろ苦労することになりかねません。JP1であれば、すべての運用管理をまとめて管理できます。トータルな運用管理ソリューションであることが、JP1の優位性の大きなところです」(更田氏)

 とはいえ、統合管理ツールだからといっても、管理のすべてを一気にJP1に置き換えなければならないわけではない。むしろ現状の運用管理体制に合わせ、まずは必要な部分にだけJP1を適用する。そこから徐々に適用範囲を広げ、結果的に管理を一元化するというように、緩やかな移行ができるのもJP1の特長だ。

 JP1は、顧客だけでなくSIerなどのパートナー企業からの評価も高い。その理由は、高機能、高信頼性でミッションクリティカルな環境に対応できるだけでなく、サポート体制が充実していることが挙げられる。「JP1は国内で作られているので、いざというときにもソースコードが手許にある。万一の時にも迅速に対応できる」と更田氏は言う。

一元管理と自動化でクラウドや多様なクライアント環境の管理にも対応

 実際にJP1のような管理ツールを活用すると、運用管理業務はどのように変化するのか。「統合管理が実現できるということは、管理コンソールさえ見ていればシステムで何が起こっているかが手に取るように分かること」だと更田氏は言う。そして、何かおかしなところを発見したら、すぐに画面上でドリルダウンし、原因を究明できる。また、単にさざまなシステムの情報を一元的に集められるだけでなく、何らか問題が発生する前に検知できる機能も、JP1のような統合管理ツールを導入する大きなメリットだ。

 さらに、複雑化した環境下ではJP1の自動化機能も重要だ。管理に多くの人手が入るとなると、どうしても人為的なミスの発生は避けられない。人のオペレーションを廃し自動化できれば、それだけシステムを安全かつ安定して運用できる。

 もう1つ欠かせないのが、セキュリティや資産管理の機能だ。サーバーやクライアントが数台、数10台程度ならばこれらの管理にそれほど苦労することもない。しかし、数1000台規模ともなれば、ツールなしに管理するのは至難の技だ。こういった部分についても、日常的に利用するシステム管理ツールと同じ使い勝手で一元的に管理できるJP1のメリットは大きい。

 当然ながら、ハードウェア部分にあたるインフラを安定稼動させるのは当たり前だ。JP1ならサーバーやストレージだけでなく、ネットワーク機器にいたるまでを一元管理し、何らかトラブルが発生した際には問題を迅速に切り分けられる。さらに、これらハードウェアと密接に関係するのが仮想化レイヤー。仮想化についても一体化して管理できないと、今後のクラウド時代のシステム運用管理は効率的に行えない。

 そして、JP1の最新版であるVersion9.5で注力しているのが、企業内システムとクラウド環境両方を管理できるようにすること。プライベートでもパブリックでも、今後はクラウドと企業内のシステムの両方を「ハイブリッド」で利用する環境が増えるだろう。その際にそれぞれ管理方法が異なれば、クラウドのメリットを十分に発揮できない。企業内もクラウドも一元的な管理の実現は、今後さらに重要性を増すことになる。

 もう1つVersion9.5で注力しているのが、アクセス環境の多様化への対応だ。デスクトップPCだけでなくモバイルPC、さらには普及が進むタブレットやスマートフォンなどの携帯端末への対応。また、仮想化されたクライアントPC環境なども増えている。これら多様化するデバイスすべてを管理するニーズは高く、JP1でも強化しているポイントだ。

今日の企業ITシステムの全体像
今日の企業ITシステムの全体像

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JP1とEMの連携で顧客ビジネスの拡大に貢献する

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EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)

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