SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

最新イベントはこちら!

Data Tech 2024

2024年11月21日(木)オンライン開催

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けの講座「EnterpriseZine Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。

お申し込み受付中!

EnterpriseZine(エンタープライズジン)

EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。

『EnterpriseZine Press』

2024年夏号(EnterpriseZine Press 2024 Summer)特集『ニューリーダーに訊く──2024年春、CxOに就任した2人が目指す姿とは』

EnterpriseZine Press

企業の成功要因、「顧客の影響力を経営に生かす」「デジタルとの統合」「魅力ある顧客体験をデザインする」の3つ-IBM Global C-Suite Study


 日本IBMは10月7日、事業戦略説明会を開催。経営層向けの調査「IBM Global C-Suite Study」の結果や、国内ユーザー企業の成功事例、SoftLayer統合後のビジョン、IBM内での変革の事例などを解説した。説明会には、日本IBMの代表取締役社長マーティン・イェッター(Martin Jetter)氏のほか、米IBMのシニア・バイス・プレジデント3氏が参加した。

日本IBM、経営層向けの調査「IBM Global C-Suite Study」の結果を発表

 マーティン・イェッター 氏
日本IBM 代表取締役社長
マーティン・イェッター氏

 イェッター(Martin Jetter)氏は、近年の取り組みとして、組織、コンテンツ、人材に対する投資を続けていることを紹介した。組織については、去年の7月に顧客に近づくための新しい体制を発表し、東北、西日本、関西、中部に4つの新しい支社の設立や大和事業所の豊洲事業所への機能移転などを済ませた。また、コンテンツについては、ビッグデータ分析やクラウド、モバイルといった成長分野におけるソリューションを展開した。人材に対する投資としては、タブレットを使って時間や場所を問わず研修を受けられるシステムを新たに採用したことを挙げた。

 イェッター氏は、これら取り組みの成果は、顧客の成功事例となってあらわれているとし、具体的に、三菱UFJニコスにおけるSmarter Commerce(マーケティングシステム)、大成建設におけるビルのライフサイクル管理の事例(Smarter Cities)、ホンダにおける電気自動車からのデータ収集の事例(Big Data & Analytics)、ファイザーにおけるクラウド型研修管理システム(Smarter Cloud)、大鵬薬品におけるタブレット向けVDI環境構築(PureSystems)、イズミヤにおける基幹システム統合(High-End Systems)などを紹介した。

 続いて、「IBM Global C-Suite Study」の調査結果を報告。この調査は、世界70ヵ国20業種の4000名以上のCxO(役員層)との対面インタビューをまとめたもの。対面インタビューはのべ2万3000回に及び、日本からは631人と国別では最も多いCxOが参加した。イェッター氏は、この調査をふまえて、企業の成功要因を3つのポイントとして紹介した。

 成功要因の1つめは、顧客の影響力を経営に生かすことだ。グローバルでは54%のCxOが「顧客の影響力は大きい」と答えた。日本の場合はこの数字が特に大きく76%に達した。「日本の経営者がクライアントは大事との発想を強く持っている」(同氏)ことを示したものだという。

 2つめは、デジタルとの統合をはかることだ。「デジタルと実世界を統合した戦略がある」との回答はグローバルでは36%であるのに対し、日本では24%にとどまった。このことから「クライアントが大事だと考えているが、さまざまなチャネルを使って、顧客と対話することができていない」と分かるとした。

 3つめは、魅力ある顧客体験をデザインすることだ。「今後3~5年で顧客を理解しようとしているか」に対するグローバルと回答は76%であるのに対し日本は84%。「顧客を個々のレベルで理解することが求められている。それにはソーシャルメディアやインターネットなど、マルチチャネルでの対応が必要になり、柔軟性が求められる」という。また、日本以外では顧客エンゲージメントを獲得するための取り組みが進められているが、日本は遅れており、対応が必要だとも話した。

次のページ
ユーザーの成功事例、IBM自身の事例を紹介

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
EnterpriseZine Press連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

齋藤公二(サイトウコウジ)

インサイト合同会社「月刊Computerwold」「CIO Magazine」(IDGジャパン)の記者、編集者などを経て、2011年11月インサイト合同会社設立。エンタープライズITを中心とした記事の執筆、編集のほか、OSSを利用した企業Webサイト、サービスサイトの制作を担当する。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

EnterpriseZine(エンタープライズジン)
https://enterprisezine.jp/article/detail/5236 2013/10/08 18:30

Job Board

AD

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

EnterpriseZine(エンタープライズジン)編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング