グリーンITと聞くと、サーバーやクライアントの省電力化、コンピュータルームの廃熱対策など、ハードウェア関連の対応が中心というイメージが強いが、ソフトウェアベンダーも、中小・中堅の企業ユーザーでもグリーンITに貢献可能として、積極的にメッセージを発信している。その内容と期待できる効果などについて、株式会社オービックビジネスコンサルタント(以下、OBC)の担当者にお話を伺った。
ソフトウェアベンダーもグリーンITに貢献できる

業務ソリューションベンダー大手のOBCは2008年5月、温室効果ガスの削減を目指すコンソーシアムのClimate Savers Computing Initiate(CSCI)にアソシエートとして参加した。
同社の開発本部ICTセンター主任の宮治朱美氏は「当初、グリーンIT関連では主にハードウェアメーカーの取り組みが注目されており、私どものようなソフトウェアベンダーがかかわることは、すぐにはないと考えていました」と語る。
ところが、アプリケーションを最新のCPUに最適化する作業などにおいて協業しているインテルから「グリーンITはハードウェアだけでは実現しない」という話があった。
そこで自社のアプリケーションである奉行シリーズを通しても何かメッセージを発信することができるのではないか、と開始した取り組みの一環が、インテルとグーグルが中心になって設立されたCSCIへの参加というわけだ。
OBCは、テレビCMでおなじみの「勘定奉行」をはじめ、様々な業務に向けた14種類の「奉行シリーズ」を開発し、提供している。ユーザー数が約50万の国内トップシェアの業務ソリューションだ。
最新の奉行V ERPはMicrosoft .Net Frameworkで開発され、Webサービスへの対応など柔軟性と拡張性の高さなどを備えた中堅、成長企業に向けたソリューションとして注目されている。
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EnterpriseZine編集部(エンタープライズジン ヘンシュウブ)
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