著者情報
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株式会社エヌプラス代表取締役
デジタル領域のビジネス開発とコミュニケーションプランニング、コンサルテーション、メディア開発が専門。クライアントはグローバル企業から自治体まで多岐にわたる。IoTも含むデジタルトランスフォーメーション（DX）分野、スマートシティ関連に詳しい。企業の人事研修などの開発・実施も行うほか、一般社団法人おにぎり協会、一般社団法人日本編集部の代表理事として、日本の食や観光に関する事業プランニングやディレクションも行う。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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2021/04/21「技術よりビジネスを語れ」CIOは経営層の一人、戦略に沿ってファクトベースで手腕を振るう
世界の大手企業やデジタル企業がDX推進で活用するSaaSソリューションの「Apptio」。この日本法人の代表である成塚歩氏の寄稿連載「IT as businessを実現するTBM入門ガイド」が3月15日より始まりました。今回はTBMを推進する成塚歩氏と、TBM的なメソドロジーを行ってきたという三菱ケミカル 常務執行役員の加藤淳氏、小社の押久保剛統括編集長 兼 EnterpriseZine編集長の鼎談を開催。日本におけるIT部門の課題をどこにあり、どう解決するのか？ ベンダーと事業会社の経験を持...
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2021/03/01DX推進に「待ったなし」脱ハンコ・デジタル化で実現する業務改革最新事情
菅内閣が発足した2020年9月、河野太郎規制改革担当大臣の発言が大きく取り上げられた。それは「正当な理由がない行政手続きについては『ハンコをやめろ』ということを押し通そうと思う」というもの。行政のむだ撲滅を掲げてきた河野大臣の発言は日本におけるデジタル化を後押ししたのだろうか。今回は京都大学公共政策大学院教授であり、規制改革推進会議委員も務める岩下直行氏とアドビ デジタルメディア事業統括本部 統括本部長 専務執行役員 神谷知信氏に脱ハンコ、デジタル化推進の最新状況と今後の展望について伺った。モ...
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2021/02/26IT部門の課題解決、経営改革を促す「TBM」日本上陸
世界の大手企業やデジタル企業がDX推進で活用するSaaSソリューションの「Apptio」。この日本法人の代表である成塚歩氏の寄稿連載「IT as businessを実現するTBM入門ガイド」が3月15日より始まります。それを記念して、今回は成塚歩氏と、小社の押久保剛統括編集長 兼 Enterprise Zine編集長の対談を開催。日本におけるIT部門の課題をどこにあり、どう解決するのか？ その鍵は、Apptioが中心となって提唱する「TBM」というメソドロジー（方法論）にあった。
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2021/01/08データドリブン経営とは何か？経営の未来を探る
2020年12月8日にdata tech 2020がオンラインで開催された。クロージングキーノートは「データドリブン経営とは何か？ 経営の未来を探る」と題し、富士通の執行役員常務CIO兼CDXO補佐である福田譲氏と、ジャパン・クラウド・コンピューティングのパートナーで、ジャパン・クラウド・コンサルティングの代表取締役である福田康隆氏がパネルセッションを行った。モデレーターは本誌統括編集長の押久保剛が務め、事前登録者数が900名を超える注目のセッションとなった。
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2020/12/11「DXはバズワード。本質はビジネストランスフォーメーション」武闘派CIO友岡賢二×福田康隆
エレベーター・エスカレーターのフジテック株式会社（以下、フジテック）は、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて在宅勤務への切り替えを行った。在宅勤務にあたってはIT環境の整備が欠かせない。製造業において迅速に在宅勤務へシフトを可能にしたのは、その辣腕ぶりから武闘派CIOとも呼ばれる同社CIO友岡賢二氏だ。同氏にCIOとしての姿勢、そしてDXについてを福田康隆氏が聞いた。
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2020/11/30時代が求める攻守一体のIT部門 外資から転身し経営目線も有する資生堂CITOから見た課題と解決策
ウィズコロナを見越した事業継続を各社模索している状況の中、CIOがますます重要な役割を担いつつある。経営目線と連動するデジタル・IT活用を推進できるかどうかが、今後の企業の生存のカギを握っていると言っても過言ではないだろう。今回「経営目線でのIT投資の本質」をテーマに資生堂の執行役員CITO（Chief Information Technology Officer）の高野篤典氏とIT投資の可視化を支援するサービスであるApptio日本法人代表 成塚歩氏の対談が実現。経営におけるCIOの役割とは...
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2020/09/18財務・経理DXの早期実現を支援したセゾン情報のリンケージサービス、伴走した当事者が語る舞台裏
2020年4月、コロナ禍の中でセゾン情報システムズが完全在宅決算を実現させた。在宅勤務が推奨される現在、財務・経理部門だけは出社して業務を進めている会社が多い中、同社はなぜ迅速に決算までもオンラインで行えたのか？ そのプロセスの裏側を、同社のリンケージビジネスユニット リンケージクラウド部 部長の北田博之氏に小社の押久保剛統括編集長が聞いた。
