59％のITチームが「導入ツールの過多」を問題視、52％が「大量の誤検知」に課題──Splunk調査

　米国時間2025年10月21日、Ciscoは「Splunk オブザーバビリティの現状 2025：ビジネスの新たな促進要因の登場」レポートを発表した。同レポートは、世界1,855人のITOpsおよびエンジニアリング専門家を対象とした調査に基づいた、オブザーバビリティ分野における最大規模の分析だという。

主な調査結果

オブザーバビリティがビジネス成果を促進

　回答者の74％が、オブザーバビリティが従業員の生産性にプラスの影響を与えていると報告し、65％が収益にプラスの影響を与えていると回答。さらに、64％がオブザーバビリティの実践が製品ロードマップにプラスの影響を与えていると報告している。

　74％が重要なビジネスプロセスの監視においてオブザーバビリティが重要であると考えており、66％がユーザー体験の理解に不可欠であると回答しているという。

AI時代におけるオブザーバビリティ

　組織は多くの場合、オブザーバビリティの実践の有効性を、インシデントへの対応と防止の程度で測定する。しかし、ITOpsおよびエンジニアリングチームは、多様なツール（59％）や大量の誤検知アラート（52％）に頻繁に悩まされているとのことだ。

　これらの課題に対処するため、ITOpsおよびエンジニアリングチームはトラブルシューティングを加速させるためにAIを導入しているという。回答者の76％が日常のワークフローでAIを活用したオブザーバビリティを定期的に使用している。

　また、78％がアプリケーションやインフラストラクチャのメンテナンスよりも、製品イノベーションにより多くの時間を費やすことができるようになったと回答している。60％が、AIがトラブルシューティングと根本原因分析にプラスの影響を与えると予測し、58％がセキュリティ脆弱性の検出を改善すると述べているとのことだ。

　同レポートは、AIがもたらす複雑さについても指摘している。実務担当者がパフォーマンス、モデルの精度、コスト管理を確保するためにAIワークロードの監視により多くの時間を費やしているという。レポートによると、47％がAIワークロードの監視によって業務がより困難になったと回答し、40％がAI対応の課題として専門知識の不足を挙げている。

OpenTelemetry：業界標準から戦略的優位性へ

　Cloud Native Computing Foundation（CNCF）のオープンソースプロジェクトであるOpenTelemetryは、トレース、メトリクス、ログ、プロファイルを収集するための業界標準としての地位を確固たるものにした。オブザーバビリティの実践においてOpenTelemetryを活用すれば、ITOpsおよびエンジニアリングチームは技術的負債を減らし、より豊富なデータを収集できるため、生成AIの成果が向上すると同社は述べる。

　実際、OpenTelemetryを採用している組織は、ビジネスの他の分野にも大きなメリットがあると報告しているそうだ。72％が収益成長にプラスの影響があると見ており、71％が営業利益率とブランド認知度の改善を指摘している。OpenTelemetryの「パワーユーザー」は、従業員の生産性において3倍のプラスの影響、顧客体験の向上に2倍の効果があり、レジリエンスが強化されている。顧客インシデント発生時にパニックに陥ることがないと回答した割合は、非ユーザーの32％に対して、ユーザーは47％にのぼるという。

　OpenTelemetryを頻繁に利用するユーザーの57％は、オブザーバビリティ・アズ・コードも使用しています。これは、オブザーバビリティの設定をコードのように扱うDevOpsアプローチだ。対照的に、OpenTelemetryの導入が遅れている企業では、オブザーバビリティ・アズ・コードを使用しているのは10％にとどまる。

リーダーがペースを定める：オブザーバビリティはROIとイノベーションの触媒

　Splunkは分析の中で、同業他社と比較してより良いビジネス成果を達成した組織を「オブザーバビリティリーダー」と定義している。これらのリーダーは、OpenTelemetryやコードプロファイリングといった先進的なプラクティスやリソースを積極的に採用し、オブザーバビリティチームとセキュリティチームとの連携を強化する傾向があるという。これらのリーダーは一貫して以下の点を実証しているとのことだ。

　収益、従業員の生産性、製品ロードマップの大幅な改善：リーダーはオブザーバビリティの実践から年間125％のROIを生み出しており（非リーダーより53％高い）、レポートではROIをダウンタイムの削減、従業員離職率の低下、顧客体験の向上、MTTD/MTTRの迅速化などによって定義している

　コードプロファイリングの使用による、より正確な根本原因分析：このプラクティスにより、チームは影響を受けるサービスだけでなく、問題のあるソースコードを直接特定できる。リーダーの78％は、コードプロファイリングによって根本原因分析を劇的に加速させている

　オブザーバビリティチームとセキュリティチーム間の強力な連携：59％がデータの共有と再利用をより効果的に行い、44％がITOps、エンジニアリング、セキュリティチームが協力して問題のトラブルシューティングと解決にあたっていることに強く同意している

調査概要

• 調査期間：2025年2月から3月
• 調査対象：1,855人のITOpsおよびエンジニアリング専門家（開発者、SRE、システムエンジニア、インフラストラクチャ運用専門家、CTO、CIOを含む）
• 調査国：オーストラリア、フランス、ドイツ、インド、日本、ニュージーランド、シンガポール、英国、米国
• 回答者属性：ビジネスサービス、建設・エンジニアリング、消費財、教育、金融サービス、政府（連邦／国、州、地方）、ヘルスケア、ライフサイエンス、製造、テクノロジー、メディア、石油・ガス、小売・卸売、通信、運輸・物流、公益事業

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