2026年8月6日、デル・テクノロジーズは、日本総合研究所（以下、日本総研）が、グループ企業であるＳＭＢＣ日興証券向けの仮想化基盤を刷新したと発表。日本総研は、従来の仮想化基盤を「Dell PowerEdge」サーバーおよび「Dell PowerStore」ストレージを組み合わせたRed Hat OpenShift Virtualization環境へ移行した。
日本総研では、ＳＭＢＣ日興証券において増加し続ける物理サーバー環境の最適化を目的に、仮想化を進め、営業店のフロントシステムなど数多くの業務システムを同基盤上で稼働させてきたという。一方、新たなライセンス制度への移行にともない、インフラコスト増加が新たな課題として浮上。当面のコスト増を許容しても将来的なさらなる費用負担が懸念されることから、仮想化基盤の見直しを進めこれに代わる新たな仮想化基盤の導入検討に着手したとのことだ。その結果、Red Hat OpenShift Virtualizationとデル・テクノロジーズのソリューションを採用した。
今回の導入により、以下の成果が得られたとしている。
- インフラコストの大幅削減：従来環境の導入時と比較して、5年間のインフラコストを約20％削減する見込み
- スムーズな導入・移行：実際に構築を進めるにあたって、デル・テクノロジーズによる事前検証環境の提供や、営業やエンジニアによる手厚い支援を通じて、円滑な導入・移行を実現
今後、日本総研は、今回の仮想化基盤と既存のOpenShiftコンテナ環境の連携・融合を進めることで、アプリケーションのモダナイゼーションを加速させ、SMBCグループにおける金融ビジネスの変革をITインフラの面からより後押しするとのことだ。
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EnterpriseZine編集部（エンタープライズジン ヘンシュウブ）
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