大手企業に数多く採用されているBoxの優位性とは
Boxは2005年に設立、ビジネスを開始し15年程の時間が経過している。その間にグローバルで2,000人を超える従業員を抱え、既にニューヨーク証券取引所に上場、日本法人の従業員も100名を越えている。グローバルで95,000社以上でBoxは使われており、顧客の特長は大手企業で採用されていることだ。たとえばFortune 500の70%が利用しているのだ。
日本には4,800社以上の顧客がいて、日経平均株価の指標「日経225」企業の45%、さらには「攻めのIT経営銘柄2019」の62%でBoxが採用されている。日本においても、かなり速いペースで顧客は増えているのが現状だ。日本でも順調にビジネスを伸ばすBox Japanは、基本的に代理店販売形式でビジネスを行っている。日本には6社の一次代理店があり、その下の二次代理店を合わせると240社ほどのパートナーがいる。このようにパートナーが多いのも、Boxのビジネスの特長となっている。
「Boxのコーポレート・ミッションは、人と組織の働き方を変革することです」と語るのは、Box Japan 執行役員 マーケティング部 部長の三原 茂氏だ。Boxはファイル共有が行えるクラウドストレージを提供するだけでなく、クラウドストレージに保管するコンテンツの活用、管理が容易にできる。これを強みに、人や組織の働き方の改革にまで踏み込んだソリューションを展開する。
三原 茂
ガートナーのマジック・クワドラントでも、Boxはファイル共有サービスとコンテンツ管理の2つのカテゴリーでノミネートされている。この2つに入っている企業は、BoxとMicrosoftだけ。ただしMicrosoftは、OneDriveとSharePointという2つの製品で別々にノミネートされている。これに対してBoxは1つの製品で双方のカテゴリーにエントリーされている。つまりBoxは両方の機能を1つのレポジトリで管理できる唯一のベンダーだと三原氏は自信をみせる。
「Boxは単なるファイルの置き場ではありません。置いたファイルをどう管理し活用するかの、コンテンツ管理の機能があります。それをクラウドで提供しているのです」と三原氏。Boxのサービスには、ストレージ容量の制限がない。さらにモバイルを含むあらゆる端末からアクセスでき、多言語対応もしている。また専用ソフトウェアがなくても、ブラウザでアクセスできる。そして情報は1つのレポジトリで一元管理され「Single Source of Truth」を実現している。社外とのコラボレーションも容易に行える。それらが揃っていることが、Boxの強味となる。
豊富な機能を利用するのに、設定などを情報システム部などに依頼することなく、現場の人間がセルフサービスで行えるのもメリットの1つだ。「情報システム部の担当者にたのまずに、外部との安全な情報共有がすぐに実現できます。その際に、特別な教育なども必要はありません。これらにより働きやすくして働き方改革につなげていきます」と三原氏。
使いやすいだけでなく、API使いアプリケーションを独自に作ることも可能。これにより、Boxだけでは実現できないようなプロセスの自動化なども、外部の仕組みと連携させて実現できる。こういった利点があることも、企業から期待されているポイントだ。
