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SnowflakeのDATA CLOUDでデータのサイロ化を解消しデータドリブンを加速する

Snowflakeでデータを共有し、未来を決める意思決定が可能となる

 Snowflakeの1つのデータベースに入れることで「データは自分たちだけでなく、グループ企業間などとすぐに共有できます」とKT氏。共有のために、どこかにデータをコピーする必要はない。Snowflakeにデータがあれば、グループ会社だけでなく第三者の外部組織と共有するのも、公開されているオープンデータを共有するのも容易だ。「これはSnowflakeがクラウドネイティブの柔軟なアーキテクチャがあるからこそ、実現できるものです」と言う。

 このSnowflakeのDATA CLOUDの取り組みは、未来の話ではない。たとえば英国の大手スーパーマーケットSainsbury's社の例では、事業会社間でばらばらだったデータをDATA CLOUDで共有し、6時間かかっていた検索が3秒で処理できるようになった。自社の在庫データ、ニールセン社のCOVID-19の経済的影響の情報、Ibotta社のモバイルアプリによる消費者の行動履歴、Weather Source社の天気の情報など、自社にない様々なデータを共有し、在庫を最適化し適切な意思決定ができるようになっているのだ。

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 SnowflakeではData Marketplaceを用意しており、ここから無償、有償でデータをすぐに共有できる。「COVID-19の感染状況に対する政府の意思決定でも、ここにあるデータが使われています」とKT氏。カリフォルニア州などでは、ここのデータを用い状況をリアルタイムに理解し、実際の感染対策のための意思決定に利用している。今後はデータドリブンの意思決定が、さらに増えていくとも言う。

 Snowflakeには、既に世界に3,000社ほどのユーザーがある。それらの多くの企業がData Marketplaceにデータを置き、コラボレーションしながら未来を決める意思決定ができるようになる。今回のセッションでデータを共有する価値、さらにコラボレーションすることで意義ある意思決定ができることを理解して欲しいとKT氏。「皆さんのデータはものすごい資産です。でも今はまだ資源に過ぎず、どう保管するかと考えているとなかなか前には進めません。Snowflakeなら苦労せずにデータ活用ができるようになり、データを本当の資産に変えられます。さらにDATA CLOUDでデータ共有することで、世界中をデータドリブンにしていきたいです」と言う。

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 クラウドデータウェアハウスからクラウドデータプラットフォームとなり、さらにDATA CLOUDへと進化するSnowflake。この進化により企業のデータドリブン経営が加速する未来を、うかがい知ることができたセッションとなっていた。

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谷川 耕一(タニカワ コウイチ)

EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリスト...

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