日本の大手企業において、DXはどのように推進され、今後どう取り組むべきか。DXという言葉をニュースで見ない日はない一方で今日、人材不足や経営戦略の不足などでDX推進に課題を抱えている企業も多く、各企業における取り組みや組織体制、ビジョンが改めて問われている。2019年・2020年・2023年に「DX銘柄（旧「攻めのIT経営銘柄」含む）」に選定され、DX推進のパイオニア的存在である大日本印刷（以下、DNP）の常務執行役員・金沢貴人氏に、ITシステム活用支援によって日本の大手企業のDX推進をアシストするテックタッチの代表取締役社長・井無田仲が話を聞いた。なお、本対談はテックタッチ代表取締役社長の井無田仲氏による、金沢貴人氏へのインタビュー形式で進められた。
この記事は参考になりましたか？
- この記事の著者
-
井無田 仲（イムタ ナカ）
テックタッチ株式会社 代表取締役慶應義塾大学法学部、コロンビア大学MBA卒
2003年から2011年までドイツ証券、新生銀行にて企業の資金調達／M&A助言業務に従事後、ユナイテッド社で事業責任者、米国子会社代表などを歴任し大規模サービスの開発・グロースなどを手がける。「ITリテラシーがいらなくなる...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
-
中釜 由起子（ナカガマ ユキコ）
テックタッチ株式会社 Head of PR中央大学法学部卒。2005年から2019年まで朝日新聞社で記者・新規事業担当、「telling,」創刊編集長などを務める。株式会社ジーニーで広報・ブランディング・マーケティング等の責任者を経て2023年にテックタッチへ。日本のDX推進をアシストするシステム利...
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア
