Teradataは決して高いわけではない
谷川：日本は3月に東日本大震災という想定外の大規模災害に見舞われました。その結果、IT分野においては、急ぎ災害対策を強化する動きが出ています。データウェアハウスのようなシステムについても、災害対策や停電対策を考慮する必要はありますか?
コーラ－氏：データウェアハウスのシステムについても、もちろん災害対策は必要です。企業がデータウェアハウスをどういう目的で使っているのか。データウェアハウスであっても24時間365日稼動するようなミッションクリティカル的に利用しているのであれば、当然災害対策は考慮しなければなりません。
Teradataの顧客の多くは、ビジネスの運営に欠かせない存在としてデータウェアハウスを活用しています。なので、災害対策の目的だけでなく、システムをすでに多重化して運用しています。そのための仕組みとして「Teradata Dual Active Solution」というものも提供しています。災害対策については長年に亘り重視してきたことであり、すでに必要なものはすべて揃っているのです。その上で、さらに簡単にシンプルにユーザーが扱えるようにすることを、いまは考えています。
谷川：市場では、Teradataの製品やサービスのコストは高いという声をよく耳にします。Teradataとしては、コストや製品の価格というものをどのように考えていますか？
コーラ－氏：Teradataは、統合データウェアハウスというものを企業や組織に提供しています。1つのデータウェアハウスで、製品、顧客、利益など複数のデータを扱えるアプリケーションを提供できる。他社のソリューションでは、1つですべてに対応するのは難しい。数千のユーザー、クエリー、アプリケーションに、1つのデータウェアハウスで対応するのは難しいと思います。
その結果、マーケティング用のデータウェアハウス、サプライチェーン用のデータウェアハウス、あるいは地域ごとのデータウェアハウスというように別々のデータウェアハウスを複数用意することになる。1台のTeradataと、このように複数のデータウェアハウスではどちらが高いのか。複数あればスペースも人件費もより多くかかることになります。複数のデータウェアハウスを合計した際のコストと比べれば、Teradataのほうが安いと考えています。
* * *
以上、米国テラデータ・コーポレーション社長 兼 最高経営責任者のマイク・コーラ－氏へのインタビューをお届けした。
「Teradataには、30年間にわたりデータウェアハウスに特化したビジネスを行った経験とノウハウがあり、常に技術面でのリーダーシップをとり続けてきた。それこそが、Teradataの優位性です」―その穏やかな語り口、熱く檄を飛ばすのではない、淡々とした口調がむしろ大きな自信の表れに思えてきた。
