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オールフラッシュ化はビジネス面にも効果あり―ピュア・ストレージが自社設計最新フラッシュアレイを発表

 独立系でオールフラッシュ・アレイ専業ベンダーのピュア・ストレージは、6月9日に新たなオールフラッシュ・ストレージ「FalshArray//m」を発表した。同時にクラウドベースのストレージ管理サービス「Pure1」と、3、4年ごとに買い換える顧客のストレージのライフサイクルを解消するビジネスモデル「Evertgreen Storage」も発表した。

オールフラッシュ化はビジネス面にも効果あり

 「ピュア・ストレージは、オールフラッシュ・ストレージの技術革新だけでなく、ビジネスモデルやカスタマーエクスペリエンスを革新しました」と語るのはピュア・ストレージ・ジャパン 代表取締役社長の山田秀樹氏。フラッシュ・ストレージの世界において、ピュア・ストレージの今回の発表は新たなマイルストーンを越えるものだと言う。

ピュア・ストレージ・ジャパン 代表取締役社長 山田秀樹氏
ピュア・ストレージ・ジャパン
代表取締役社長 山田秀樹氏

 米国ピュア・ストレージ社 社長のデイビット・ハットフィールド氏は、2年半前にビジネスを開始し、2015年度のビジネス成長率は対前年比で300%、同社が順調に成長していることをアピールする。

 「現在、多くのディスクベースのストレージがデータセンターにはあり、それがボトルネックになっています。ITの運用だけでなく、ビジネスの面からもすべてをフラッシュに移行するメリットがあります。そうすることで、ビジネスとITの両方に変革をもたらせます」(ハットフィールド氏)

 米国ピュア・ストレージ社 社長 デイビット・ハットフィールド氏
米国ピュア・ストレージ社 社長
デイビット・ハットフィールド氏

 ディスクより高密度で高性能なフラッシュアレイに移行することで、経済性の面で80%のコスト削減を達成できる試算もある。これは当然ながら、スペース削減、電力消費量削減のメリットが大きい。こういったメリットが最近は市場で急速に認知されつつある。

 そのためもありピュア・ストレージの製品は、2年半の間にさまざまな業種、業態に導入されている。採用企業の規模も小規模から大規模まで多様だ。たとえば日本では三井住友建設が導入しており、VDI基盤として活用している。同社では1,000ユーザーがVDIを利用し、利用拠点も社内だけでなく建設現場などテンポラリーなものもある。そういった場所でもすばやくアクセスできる。

 「Googleを使う感覚で社内アプリケーションを使えるようになりました。高密度なオールフラッシュ化でデータ削減も実現し、結果的には従業員の生産性向上につながっています」(ハットフィールド氏)

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3、4年で買い直す悪しきライフサイクルを解消

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この記事の著者

谷川 耕一(タニカワ コウイチ)

EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリスト...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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