電通デジタルは、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2022年度）」を発表した。同調査は2017年以降、経年で調査を続け、今回で6回目の実施となる。
今回は、これまでの定量調査に加え、DX先進企業へのインタビューも同時に実施。今後日本企業がDXにおける成果を創出し、持続的な成長を実現するためには何が必要となるのか、同調査の一部結果を発表している。
調査結果のポイント
- DXに着手している企業は84％。DXを推進する上での障壁も減少傾向にあり、DX推進は3年間のコロナ禍を経て、定着・一般化
- DXのフェーズは、組織／企業文化／人材といった基盤領域も含めた「全社変革期」へ
- 過去6年にわたる調査結果から、DX成果創出と持続的成長に向けた8つのKSF（Key Success Factor：重要成功要因）を導出
DXに着手している企業は84％、2021年から3％微増
DXを推進する上での障壁は全体的に減少傾向。コロナ禍を経て、DX推進環境が整ってきた状況。“既存事業の壁”も低下
DXの成果が出ている企業は75.4％、2021年から5.5％増
DXの成果創出領域は、「業務プロセス／業務システムの改善」といった従来からの改善領域に加え、「部門間連携の強化」「デジタル戦略に即した組織開発・再編成」「イノベーション文化の醸成や推進」「デジタルスキルを向上させるための人材開発・教育・採用」など、組織／企業文化／人材といった基盤領域の伸びが高い。
［画像クリックで拡大表示］
「ミッション・パーパス」の具体化／実体化が進展している企業ほどDXの成果が出ている
［画像クリックで拡大表示］
【関連記事】
・電通デジタル、電通グループの「データアーティスト」と来春合併へ
・霧島酒造、「くつろぎDX」にSalesforce製品を採用 電通デジタルと電通九州が支援
・Tableauと電通デジタルがコラボ DX人材開発のためのワークショップを提供開始
