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84%の企業が「DXに着手している」と回答 電通デジタルが調査結果を発表

 電通デジタルは、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査(2022年度)」を発表した。同調査は2017年以降、経年で調査を続け、今回で6回目の実施となる。

 今回は、これまでの定量調査に加え、DX先進企業へのインタビューも同時に実施。今後日本企業がDXにおける成果を創出し、持続的な成長を実現するためには何が必要となるのか、同調査の一部結果を発表している。

調査結果のポイント

  • DXに着手している企業は84%。DXを推進する上での障壁も減少傾向にあり、DX推進は3年間のコロナ禍を経て、定着・一般化
  • DXのフェーズは、組織/企業文化/人材といった基盤領域も含めた「全社変革期」へ
  • 過去6年にわたる調査結果から、DX成果創出と持続的成長に向けた8つのKSF(Key Success Factor:重要成功要因)を導出

DXに着手している企業は84%、2021年から3%微増

Q. DXの取り組み状況
Q. DXの取り組み状況

DXを推進する上での障壁は全体的に減少傾向。コロナ禍を経て、DX推進環境が整ってきた状況。“既存事業の壁”も低下

Q. DXを推進する上での障壁
Q. DXを推進する上での障壁

DXの成果が出ている企業は75.4%、2021年から5.5%増

Q. DXの成果度合い
Q. DXの成果度合い

 DXの成果創出領域は、「業務プロセス/業務システムの改善」といった従来からの改善領域に加え、「部門間連携の強化」「デジタル戦略に即した組織開発・再編成」「イノベーション文化の醸成や推進」「デジタルスキルを向上させるための人材開発・教育・採用」など、組織/企業文化/人材といった基盤領域の伸びが高い。

Q. 成果の出ている領域(2020年からの伸び率が高い領域上位5位)
Q. 成果の出ている領域(2020年からの伸び率が高い領域上位5位)
Q. 成果の出ている領域(成果が出ている企業、出ていない企業での比較)<br/>[画像クリックで拡大表示]
Q. 成果の出ている領域(成果が出ている企業、出ていない企業での比較)
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「ミッション・パーパス」の具体化/実体化が進展している企業ほどDXの成果が出ている

Q. 「ミッション・パーパス」の実践度合い<br/>[画像クリックで拡大表示]
Q. 「ミッション・パーパス」の実践度合い
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