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45.4%の企業が「ペーパーレス化」を満足に推進できなかったと回答──エイトレッド調査

 エイトレッドは、2023年度にDX推進ができなかった企業の総務・情報システム担当者108名を対象に、DX未達成企業における課題と展望調査を実施し、その結果を発表した。

調査概要
  • 調査方法:IDEATECHが提供する「リサピー」の企画によるインターネット調査
  • 調査期間:2024年2月15~19日
  • 有効回答:2023年度にDX推進ができなかった企業(従業員100~1,000名)の総務・情報システム担当者108名

2023年度において勤務先で満足に推進できなかったDXの取り組み、「ペーパーレス化の推進」が45.4%で最多

 「Q1.2023年度に、あなたのお勤め先で満足に推進できなかったDXの取り組みについて教えてください。(複数回答)」(n=108)と質問したところ、「ペーパーレス化の推進」が45.4%、「残存するアナログ業務のデジタル化」が36.1%、「システム連携による業務効率化」が36.1%となった。

Q1
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DX推進がうまくいかなかった理由、「社内のITリテラシーが不十分だから」「プロジェクトを推進するDX人材が不足していたから」など

 「Q2.あなたのお勤め先で、DX推進がうまくいかなかった理由を教えてください。(複数回答)」(n=108)と質問したところ、「社内のITリテラシーが不十分だから」が39.8%、「プロジェクトを推進するDX人材が不足していたから」が32.4%、「目的やゴールが明確化されていなかったから」が30.6%だった。

Q2
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「アナログ思考が根強く残っている」や「現場が納得するDX像が見せられない」などの要因も

 Q2で「わからない/答えられない」以外を回答した人に、「Q3.Q2で回答した以外に、あなたのお勤め先で、DX推進がうまくいかなかった理由があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=88)と質問したところ、「アナログ思考が根強く残っている」や「現場が納得するDX像が見せられない」など53の回答を得ることができたという。

DX推進する上で最もつまずいてしまったと感じるタイミング、「現状分析からDX推進の戦略策定のタイミング」や「サービスやシステムの選定から導入のタイミング」が上位

 「Q4.DX推進する上で、最もつまずいてしまったと感じるタイミングを教えてください。」(n=108)と質問したところ、「現状分析からDX推進の戦略策定のタイミング」が18.5%、「実行に向けた情報収集のタイミング」が14.8%となった。

Q4
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DX推進する上でしっかりやっておけばよかったと思うこと、「各部署、現場のヒアリング」が33.3%で最多

 「Q5.DX推進する上で、しっかりやっておけばよかったと思うことを教えてください。(複数回答)」(n=108)と質問したところ、「各部署、現場のヒアリング」が33.3%、「DX推進の目的やゴールの策定」が29.6%、「全社的なDX推進の雰囲気・文化の醸成」が25.0%だった。

Q5
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「費用対効果に関する明確な説明をすること」や「上層部の教育」などの意見も

 Q5で「特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した人に、「Q6.Q5で回答した以外に、DX推進する上で、しっかりやっておけばよかったと思うことがあれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=77)と質問したところ、「費用対効果に関する明確な説明をすること」や「上層部の教育」など41の回答を得ることができたという。

2024年度のDX推進に活用できる予算を2023年度よりも「増額する」企業は、わずか13.9%

 「Q7.あなたのお勤め先では、2023年度と比較して、2024年度のDX推進に活用できる予算はどのように変化しましたか/変化する予定ですか。」(n=108)と質問したところ、「大幅に増額する」が0.0%、「多少増額する」が13.9%となった。

Q7
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2024年度以降に着手していきたいDX推進の取り組み、「システム連携による業務効率化」や「ペーパーレス化の推進」が上位

 「Q8.2024年度以降、着手していきたいDX推進の取り組みを教えてください。(複数回答)」(n=108)と質問したところ、「システム連携による業務効率化」が39.8%、「ペーパーレス化の推進」が39.8%、「残存するアナログ業務のデジタル化」が32.4%だった。

Q8
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「DX人材育成のためのロードマップ」や「従業員と経営層の意識醸成」などの声も

 Q8で「わからない/答えられない」「特にない」以外を回答した人に、「Q9.Q8で回答した以外に、2024年度以降、着手していきたいDX推進の取り組みがあれば自由に教えてください。(自由回答)」(n=84)と質問したところ、「DX人材育成のためのロードマップ」や「従業員と経営層の意識醸成」など41の回答を得ることができたという。

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