TDSEでは、人工知能や深層学習に対応できる人材不足という課題に応えるため、ビジネス上流からのアプローチを特色とする、戦略立案を経てデータ経営に活かす付加価値の高いコンサルティングサービスを提供してきたという。
このサービスではデータサイエンティストが顧客のビジネス課題を把握した上で数理課題に置き換えて解決し、ビジネス展開へとつなげる支援を実施している。さらに、顧客企業の中でのデータサイエンス人材の不足を解消するため、データサイエンス組織を組成するための支援や、データサイエンティスト人材の育成を、顧客企業の個別の事情に即した形で対応してきた。
また、ビジネス部門とデータサイエンス部門の双方による相乗効果を生み出すことを狙いとし、ビジネス成功事例のノウハウを全社的に教育するプログラムの提供も開始しているという。
TDSEは、日本マイクロソフトの提供するMicrosoft AzureをプラットフォームとしたIoTプロジェクトの共同検証を通じてノウハウを共有するコミュニティである「IoTビジネス共創ラボ」に対して、発足当初からのコミッティメンバーとして参加している。 その活動の中で、TDSEは自社に蓄積された人工知能や深層学習の活用ノウハウと日本マイクロソフトの提供するIoT基盤技術や機械学習技術を組み合わせた「故障予測分析ソリューション」などのIoTデータ分析ソリューションを提供し、製造業を中心に実証実験や共同プロジェクトを推進してきた。
今回、両社が持つノウハウや技術を持ち寄って協力することにより、人工知能や深層学習の活用を推進するための人材育成にむけた取り組みを開始する。その第一弾として、人工知能や深層学習の活用をめざす企業内のエンジニアや研究者をトレーニングするためのプログラム「The Microsoft Cognitive Toolkit 実践トレーニング【入門編・実践編】」を9月から提供する。
このトレーニングプログラムの入門編では、深層学習の基本的要素を学びながら、「Microsoft Cognitive Toolkit」による深層学習分析を体験し、実践編では、深層学習分析を実際にコーディングして体験するトレーニングを提供する。両社は、これらのトレーニングを通して、今後1年間で1万人のAI関連人材の育成を計画しているとしている。
また、TDSEは「The Microsoft Cognitive Toolkit」を活用しようとする企業に対する人材育成支援を行うとともに、それを活用した深層学習ソリューションの開発や、コンサルティング、技術支援、共同開発サービスなどを提供していくという。
■「The Microsoft Cognitive Toolkitが」活用可能なAI/深層学習ソリューションの例
- 製造：工場の生産ラインにおける不良品検知や作業員の危険行動の検知
- 社会インフラ：インフラ設備の外観点検支援、異常監視
- 防犯：街中監視システムにおいて、防犯上の危険につながる予兆検知
- 医療：X線画像などの臨床検査データから目視では難しい病巣を認識し、早期発見
- 自動車：自動車画像センサーを活用した事故防止
