強制的にテレワークを実施した結果、意に反して生産性が下がったり、一部社員のみが出社を余儀なくされることへの不公平感が生まれた会社がある。こうした課題を克服するために、入念な事業継続の体制が必要となり、そのための手段としてあらためてRPAが見直されているという。オートメーション・エニウェアの責任者に、ニューノーマル時代の事業継続のポイントを訊いた。
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谷川 耕一（タニカワ コウイチ）
EnterpriseZine/DB Online チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリスト...
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