DX＝業務改善ではない
以前、他のメディアで連載をさせていただいており、その中の「私はICTという言葉が好きではありません」など、少々、物議を醸したもの? もありました。これは、その続編的な位置付けで、徒然と色々なテーマについて考えをまとめていきたいと思っています。なお、ICTという言葉は、DXという言葉が確立された今、より好きではないです（笑）
このDX、今は百花繚乱。政府の方針もあり、デジタルトランスフォーメーションの話題が業界では持ちきりです。単なるIT化やDigitalで業務を改善するようなDigital Optimization（デジタル最適化）までDXとして、積極的なプロモーションが指されています。こんな中、議論がぶれないためにも、まずは正しいDXを理解することは大事です。Wikipediaを見ると、デジタルトランフォーションは、次のように定義されています。
デジタルトランスフォーメーション（英: Digital transformation; DT or DX）とは、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念である。デジタルシフトも同様の意味である。2004年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマンが提唱したとされる。ビジネス用語としては定義・解釈が多義的ではあるものの、おおむね「企業がテクノロジー（IT）を利用して事業の業績や対象範囲を根底から変化させる」という意味合いで用いられる。（ウィキペディア）
上記でも、「事業の業績や対象範囲を根底から変化させる」と記載があるように、私はそれを、ビジネスにおいては、デジタルを活用して、ビジネスを変革するビジネストランスフォーションすることだと解釈しています。あのロボット「トランスフォーマー」以外、トランスフォーメーションという言葉をそれほど聞くことのない日本で、このデジタルトランフォーションやビジネストランフォーメーションについてあまり具体的なイメージを持たない方が多いかと思いますが、トランフォーメーションについては、しっかり理解する必要があると思います。英語の動詞であるTransformは、２つの言葉から成り立ちます。trans（～を越えて）＋formo（形づくる）。要するに「別の（trans-）形にする（formo）こと」がこの単語の意味になります。変化するChangeや改善するImproveとは違うということです。DXは、“A”だったものをDigitalで“B”にするということです。もちろん、従来のビジネスや業務を、デジタルを活用して改善することも重要なテーマであり、継続して実行する必要があります。
上記と考えると、日本IT部門の方には、中々厄介なテーマだと思います。業務改善ではなく、ビジネス創出や変革に近いテーマだからです。世の中、使えるデジタルの製品やサービスで溢れかえっており、どのように実装するかのHowについてはそれほど困らないと思います。しかし、ビジネスを創造する、変革するとなる、戦略やビジョンといったWhyの意味付けがとても大事になります。私が現在勤める会社はInforという会社です。例えば、私はWhy Inforという意味を追求し、それをデジタルで実現する必要があるのです。
「丸投げガラパゴス化」と「基幹システムの改良優先」のツケ
マッキンゼー社から、「マッキンゼー緊急提言 : デジタル革命の本質 日本のリーダーへの メッセージ」（＊1）というレポートが出ているのですが、とても参考になります。デジタル変革における大きな障壁は、文化、人材、組織面の課題だそうです。これは、残念ながらいつもの日本の光景ですね。私が以前アナリティックスのビジネスに関わった時代も、ビックデータがブームになった時、全く同じ課題が列挙されていました。日本企業がITを外出しして、社内に開発者やアーキテクトを抱えないやり方で来たことのツケ、このレポートでは「丸投げガラパゴス化」のツケが回ってきていると思えます。ITベンダーはDXをサポートしてくれるでしょうが、DXを推進できません。なぜならビジネスのトラスフォーメーションであり自社のビジネスをどうするかなのです。
最近のガートナー社のレポート「ガートナー、日本企業のデジタル化は加速しているが、世界のトレンド・ラインより約2年の後れを取っている、との見解を発表」（＊2）をみても、「日本企業は、世界のトレンド・ラインより約2年の後れを取っている」、いまだに、日本企業のCIOは「基幹システムの改良／刷新」への投資を重視しているとレポートしています。私は、“基幹”システムの定義を変えるべきなのかと思います。データ活用や顧客接点こそ、今の企業の基幹システムだと思います。
*1 : マッキンゼー緊急提言 : デジタル革命の本質 日本のリーダーへの メッセージ
*2 : ガートナー、日本企業のデジタル化は加速しているが、世界のトレンド・ラインより約2年の後れを取っている、との見解を発表
