企業のコンテナ導入を阻む壁は何か?
企業は時代に即した画期的なサービスを次々と生み出し、ビジネスの競争力を高めていくことが求められている。実現にはサービスを下支えするIT基盤の最新化(モダナイズ)が欠かせない。開発も運用もクラウドネイティブな技術や文化へとシフトしていくことで、開発のライフサイクルを早めるだけでなく、生産性を高め、運用の自動化や省力化も実現していく必要がある。
そして、IT基盤またはプラットフォームのクラウドネイティブ化で有効打となるのが「コンテナ」の活用だ。俊敏性、柔軟性、運用効率化、復元力など得られるものは大きい一方で、気軽に実現できるものではない。
三井情報(以下、MKI) 次世代基盤第二技術部 第一技術室 マネージャー 武井伸之氏は、企業におけるコンテナ導入の壁を2つ挙げる。
まず1つは、運用が変わること。これまでの仮想環境と比べると、コンテナでは論理的な構造(レイヤー)が異なる。当然ながら運用や保守も変わるため、長らく仮想化環境で運用していた担当者からすると、“ほぼ新しい世界”へ移行することになり、相当の意欲と労力が必要になる。
もう1つの壁としては、ノウハウ不足が挙げられる。運用の効率化や自動化など、コンテナのメリットには魅力があるものの、ノウハウ不足で導入が実現できないケースは少なからずあるのではないだろうか。具体的に「どこから始めたらいいのか」「何をしたらいいのか」「どこを目指したらいいのか」。自社に導入できるほどノウハウをためるまでには、時間も労力も要る。現業を抱えている担当者からすれば、そう簡単ではない。
もちろん、コンテナ利活用のニーズは高まっているため、ある程度簡単にコンテナを導入するための選択肢やソリューションも用意されており、上手く利用すると助けになるだろう。大手クラウドプロバイダーを見ればわかるように、コンテナ環境をマネージドサービスで利用できるサービスも各種提供されている。ただし注意も必要だ。敷居の低さに助けられて導入できたとしても、将来的にベンダーロックインで身動きが取りにくくなるような事態は避けたい。
また、実運用を考えるとサポートについても確認が必要だ。武井氏は「しっかりとしたメーカー保証が付くのか、安心できるサポートがあるのかも確認しておいたほうがいいでしょう」と話す。