ガートナーと総務省のデジタル人材の定義
2022年6月16日のガートナーの発表[※1]では、デジタル人材について興味深いことを示唆しています。
「Gartnerは、デジタル人材に必要となる3つの能力を特定しています。3つの能力とは、『新しい発想でビジネスをデザインする能力』『新しいビジネスにあうようにテクノロジをデザインする能力』『ビジネスとITをつなぐ橋渡し能力』です。特に橋渡し能力は、チームの構成を変え、チームとして発揮できる能力を拡張する上で不可欠です」
[※1] Gartner、ビジネス成長を加速させるためには、テクノロジを活用して変化に迅速に対応できるコンポーザブル・アプリケーションへの変革を推進することが重要との見解を発表
すべての能力にビジネスという言葉があるように、それがコアになります。「新しいビジネスを設計する → それを実現するためのテクノロジーアーキテクチャを設計する → 設計したアーキテクチャをITで実装する」というようにDXを作り上げていく必要があります。
この3つの能力すべてをもつスーパーマンはいないでしょうが、組織としてその能力を持てばいいのです。この中でも、新しいビジネスをデザインする能力はなかなか敷居が高いです。ここがDXのキモです。しかし、それ以外は実は普通のIT化とそれほど変わらないと思います。AIだって、IoTだってもう普通になってきていますし、新しい技術の習得はDX以前に必要なのです。そして、IT部門の人には、最低限でも「ビジネスとITをつなぐ橋渡し能力」が求まれます。ですから、実はIT部門にはDX人材というより、王道としてITの成熟度を上げていく必要があるのです。
総務省が2021年7月30日に公表した『令和3年版 情報通信白書』では、DXを推進する上でのデジタル人材不足の深刻化を指摘しており、日本ではDXの主導者、新たなビジネスの企画・立案者、デジタル技術に精通している者、UI/UX関わるシステムデザインの担当者、AI・データ解析の専門家とも、万遍なく不足している状況です。ある意味、IT技術者が不足しているのですから、その上位層が不足しているのは当然の結果であり、底上げが必要です。 ただ、「新しい発想でビジネスをデザインする能力」「新しいビジネスにあうようにテクノロジをデザインする能力」は、勉強しても、研修しても、簡単には身につく能力ではありません。難しいところです。
シナリオ・プランニングのフレームワーク
そんな中、ビジネスを設計する能力については、シナリオ・プランニングの勉強をお勧めします。『シナリオ・プランニング 未来を描き、創造する』（英治出版）や『リアル・タイム・ストラテジー AIと拓く動的経営戦略の可能性』（ビジネス教育出版社）といった書籍がとても参考になります。シナリオ・プランニングは、未来に起こることを想像、仮定して、ビジネスの影響度の高いシナリオを作る手法です。
シナリオ・プランニングの手順はこうです。まずは、「PEST：政治（Politics）、経済（Economy）、「社会（Society）、技術（Technology）」という4つの外部環境を取り出し、分析すると同様に、「環境（Environment）」を加えた「STEEP」といった分析フレームワークで、企業を取り巻く環境を分析して、その中からビジネスドライバを洗い出します。SWOTというメジャーな分析フレームワークもありますが、未来志向にはそれほど適しません。
そして、「影響度」と「不確かさ度」という2軸で、それらのビジネスドライバをチャートにマップします。影響度の低いものは、ここでは対象にしません。影響度が高く、不確か度が低いビジネスドライバは、しっかり取り組みなさいということです。それをやらないは、企業の怠慢です。影響度が高く、不確か度が高いビジネスドライバがもっとも重要です。そこでうまく戦略を作れば、DXができるからです。「不確かさ度」が高い未来のドライブを想定するのは難かしかもしれませんが、ここが勝負の決め手です。明日は、今日とは違いますからね。増しては3年後には、競合も変わっているかもしれませんし、顧客の嗜好も変わっているかもしれません。ITは確実に進化して、日本の人口は確実に減少しています。
影響度が高く、不確か度が高いビジネスドライバから（ビジネスドライバを組みあわせ場合もあり）、もっとも大事な2つを選択して、それを2軸にして、4つの領域でシナリオを作っていきます。4つのシナリオを作るので、シナリオ・プランニングです。ただ、起きる可能性、起こす必然性については慎重見極める必要があります。
その4つのシナリオに対してビジネスモデルを作成します。それがとるべき手になり、どのようにデジタル技術を使って実装するかです。
