「マイナンバーやIoTに引き続き注目しつつも、2016年はテレワーク元年だ！」年初にDBオンラインの谷川耕一氏が、こんな注目記事を書いていた。テレワークという言葉は決して新しくない。「テレワーク」は英語ではなく日本で作られた言葉で、在宅勤務、モバイルワーク、さらにはサテライトオフィス勤務などの総称だ。会社員の契約形態は多様化しており、以前は兼業や週末起業などあり得なかった企業でも、兼業や副業を認めるところが増えてきているようだ。兼業というと、主たる業務での稼ぎが低いから、というイメージを持つ人もいるが、最近ではそうとも言い切れない。その人が持つスキルを欲しがる企業が多く、そのスキルを複数の会社で活用し、さらには成長していくための仕組みづくりとしても有効だと考える人たちが増えてきているのだ。
※印刷用ページ表示機能はメンバーのみが利用可能です（登録無料）。
この記事は参考になりましたか？
- システム開発は要らない！タブレット導入のトリセツ連載記事一覧
-
- 航空会社の点検・整備にも使われるiPad、マニュアル電子化のメリットとは？
- カタカナ語で提案しているベンダーは疑ってかかれ！
- テレワーク元年のモバイル端末はiPadか、MacBookか、Surfaceか
- この記事の著者
-
大木豊成（オオキトヨシゲ）
イシン株式会社 代表取締役シンガポール大学（現NUS）卒業
米国PMI認定Project Management Professional取得ソフトバンク株式会社で、Yahoo!BB事業立ち上げ、コンタクトセンター立ち上げ、おとくラインサービス立ち上げなど、事業・会社とサービスの立ち上げを担当。現在は「人と会社...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア
