ガートナージャパンは、2020年以降に向けたIT人材戦略に関する展望を、3月3日に発表した。
同社が2019年に実施した、CEOおよび上級経営陣向けサーベイによれば、ビジネス戦略の実現に向けて改善すべき組織コンピテンシの第1位は、人材管理だった。
これまでは、多くの企業のCIOが、将来必要なスキルやキャパシティ（人数）を詳細に定義して棚卸を行い、ギャップを埋めるための人材調達・育成計画に入る「スキルベース」のIT人材戦略を推進してきた。ところが同社は、同展望の中で、今後デジタルビジネスイノベーションを推進していく上で、このやり方では人材育成上の大きな効果を期待できないと述べている。
イノベーションを推進可能な人材のスキルは、そもそも従来のスキルマップには存在しないので、従来の習慣を前提とした人材のスキルはミスマッチであり、イノベーションが変化するスピードへの対応も困難である。そのため、同社では今後「プロファイルベース」の人材戦略へ移行する動きが広がると予測。2025年までにデジタルビジネスイノベーションを事業化段階まで到達させた企業の80％は、スキルベースからプロファイルベースの人材戦略へ転換するだろうと示している。
2025年には、日本のIT人材のうち5万人が、これまでのIT人材市場には現れずに、デジタルプラットフォームを通じて居住国外の企業で働く「隠れた人材（インビジブルタレント）」と化すと、同社は予測する。
「隠れた人材」になる可能性があるのは、エンジニア、デザイナー、プログラマ、テスト担当者、データサイエンティストといった、場所にかかわらず業務を行えるテクノロジー業界の人材。同社では、日本国内にすでに約1万人の「隠れた人材」が存在し、その数は今後5年以内に5倍にまで増加するとみている。
