ガートナージャパン（ガートナー）は、日本企業が2025年に向けて押さえておくべきインフラストラクチャとオペレーション（I＆O）のトップトレンドを発表した。
詳細は以下のとおり。
トレンド1：再仮想化／脱仮想化
特定のベンダーベースのソリューションにおけるライセンス変更で、多くのI＆Oチームが、仮想化の選択肢を再評価せざるを得なくなっているとのことだ。一部のチームはパブリッククラウドへ移行し、一部は分散クラウドを選択し、また一部はプライベート・クラウドへ移行。これは、ハイパーバイザーの変更だけでなく、複数の選択肢を含んでいるという。
トレンド2：セキュリティ行動／文化促進プログラム
セキュリティプログラムの効果を高めるためには、行動や文化にも対処する必要があると同社は述べる。セキュリティ行動／文化促進プログラム（SBCP）は、従業員の行動に関連するサイバーセキュリティインシデントを、最小限に抑えるための全社規模のアプローチだという。
SBCPは、従業員のセキュリティコントロールを強化し、安全でない行動を減少させるとのことだ。これにより、I＆Oは従業員によるサイバーセキュリティリソースの、より効果的な利用をサポートできるようになるとしている。
トレンド3：サイバーストレージ
サイバーストレージソリューションは、複数のストレージロケーションにまたがって断片化／分散化されたデータを安全に保管するという。この断片化されたデータは、必要なときに組み立てなおして使用できるとのことだ。
サイバーストレージは、「さまざまな機能を備えた専用ソリューション」「統合ソリューションを提供するプラットフォーム上のサービス」「ストレージベンダー製品のサイバーセキュリティ強化に向けたスタンドアロン製品群」のいずれかの形態で提供されるという。
トレンド4：液体冷却インフラストラクチャ
液体冷却インフラストラクチャは、リアドア熱交換、液浸、ダイレクト・ツー・チップ（Direct-to-chip）で構成される。これにより、I＆Oは新しい世代のチップ、密度、AI要件を支援しながら、エッジのユースケースをサポートするためにインフラストラクチャを配置する機会を提供するとのことだ。
トレンド5：インテリジェントアプリケーション
インテリジェントアプリケーションは、ユーザーの状況や意向に適応し、デジタル化にともなう摩擦や手間を軽減できるという。また、外部APIや接続されたデータ向けの適切なインタフェースを活用することで、ユーザーの意向も追求しながら相互運用できるとのことだ。
最終的に、インテリジェントアプリケーションはI＆O側で行う必要のある介入や、インタラクションを減少させると同社は述べる。また、リソースのオーバーヘッドを削減しながら、プロセスと利用の最適化とアプリケーションポートフォリオの合理化を行うという。
トレンド6：最適なインフラストラクチャ
I＆Oチームが特定のユースケースに対して、最適なインフラストラクチャ選定と導入スタイルに重きを置くアプローチとのことだ。IT部門以外の経営幹部が、各自の視点からインフラストラクチャの選択理由を理解できるように、ビジネス目線で焦点を絞る手法も活用するという。これらの選定は、最終的にプラットフォーム・エンジニアリングの採用につながると同社は述べている。
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