ビッグデータを実際に活用している日本企業は6％――ガートナーが調査結果を発表

　発表によると、ビッグデータに対する認知度は約9割に上り、約3割の企業が関心を示しているものの、実際にビッグ・データを活用している日本企業は6％という結果となり、一部の企業を除き、取り組みがほとんど進んでいないことが明らかとなった（図1参照）。

　ガートナーでは、2011年よりビッグデータに関する調査を実施。2011年から2013年にかけては、ビッグデータを「よく知っている」「ある程度知っている」「多少知っている」と回答した企業の割合が、毎年大幅に増えていたが、2014年の結果では、2013年と比較して、認知度、関心度共に大きな変化は見られなかった。

　また、依然として過半数の企業がビッグデータを「IT企業のはやり言葉として冷静に見ている」ことも明らかになった。

　一方、ビッグデータへの取り組みを進める上での阻害要因と取り組み状況について質問したところ、48％の日本企業が、最大の阻害要因は「ビッグデータから価値を得る方法が分からない」ことであると回答している（図2参照）。

　なお、ガートナーは、6月18～19日、東京コンファレンスセンター・品川（東京都港区）において、「ガートナー ビジネス・インテリジェンス & アナリティクス サミット 2015」を開催する。このサミットでは、ガートナーの国内外のアナリストが、デジタル・ビジネスの時代に必要とされる情報活用の戦略やテクノロジ・スキルについて、最新のグローバル動向を踏まえ、さまざまな知見を提供する。