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週刊DBオンライン 谷川耕一

VMware環境の運用管理はクラウドベンダーに任せるべきか、自社コントロールとすべきか

 多くの企業がVMwareを使いITインフラを仮想化し、リソースや運用管理の効率化を図っている。運用している仮想化サーバーの規模が大きく多くのITシステムがそこに集約され、リソースを柔軟に割り当てられるようにしていれば、その環境はプライベートクラウドと呼ばれる。プライベートクラウドで運用しているハードウェアの更新時期を迎えると、新たにハイパーコンバージド・インフラの導入やパブリッククラウドへの移行を考えることになるだろう。

VMware環境を容易にクラウド化するソリューションが出揃った

 VMware環境を容易にクラウド化できるようにするために、各パブリッククラウドベンダーはVMwareと積極的に協業している。VMwareの環境を作り替えて、IaaSなどに載せるのには手間がかかる。なるべく手間をかけずにクラウドへリフトできるようにするには、オンプレミスと同じようなVMware環境をパブリッククラウドでも提供する必要がある。

 かなり早い時期からそれに取り組み、VMware環境のサービスを提供したのがIBMだ。IBM Cloudには実績あるベアメタルサーバーのサービスがあり、これがVMwareとの相性が良く、オンプレミスと同様な環境をクラウドで実現しやすい。そのためもあってか、VMwareがかつて独自に提供していたパブリッククラウドのDaaS「Horizon Air」を、「Horizon Cloud Service on IBM Cloud」として引き継ぎ、IBMでは2016年から提供している。その後2017年2月には「VMware on IBM Cloud」という形で、いち早くVMware Cloud環境をIBM Cloudで利用できるようにした。

 Amazon Web Servicesは、IBMから少し遅れた2017年8月に米国で「VMware Cloud on AWS」を開始し、日本でも2018年11月から提供している。一方、自社製ハイパーバイザーがあったためか、Microsoftの動きは少し遅かった。本格的に動き始めたのは、2019年5月だ。米国で開催された「Dell Technology World 2019」の基調講演で、マイケル・デル氏が仲介する形でMicrosoftのCEO サティア・ナデラ氏とVMwareのCEOであるパット・ゲルシンガー氏が協業を発表、「Azure VMware Solutions」の提供を明らかにした。

 Oracleは2019年9月に開催した「Oracle OpenWorld 2019」で、VMwareとの協業を発表した。Google Cloudが「Google Cloud VMware Engine」の一般提供を開始したのは、2020年7月だ。主要なパブリッククラウドベンダー全てが、今やVMwareのサービスを提供している。これを使ってまずは既存環境を手間なく自社クラウドにリフトして、新規のアプリケーションは自社クラウドの上で、クラウドネイティブで構築してもらう。あるいは、一旦リフトした環境を徐々にクラウドネイティブ化していく戦略が、これらの動きからは垣間見える。

 この時にたとえばIBMであれば、クラウドにVMwareの環境を用意するだけでなく、同社のテクノロジー・コンサルティングのサービスなどと組み合わせることで、トータルなクラウド化の支援ができることが売りとなる。AWSの場合は、既にAWS上でさまざまなITシステムを移行、構築している企業も多いこともあり、それらと既存システムの迅速で密な連携ができることがメリットとなるだろう。

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Oracle Cloud VMware Solutionはプライベートクラウド全体のクラウド化がターゲット

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