PagerDutyは、ITおよびビジネス部門の幹部にとって、システム障害によるサービス停止が依然として懸念事項であることを示す調査結果を発表した。
同調査は、米国、英国、豪州、日本のITおよびビジネス部門の幹部1,000人を対象に実施。回答者の88％が、今後12ヵ月以内に新たな重大システム障害が発生する可能性があると予測していることが明らかになったという。
加えて、幹部の約83％が、2024年7月に発生した大規模システム障害は予想外で、対応できなかったことを認めており、サービス停止への備えが不十分だったと回答。国別では、英国（89％）、米国（84％）、日本（80％）、豪州（77％）の幹部が、システム障害は予想外だったと回答しているとのことだ。
なお、英国（91％）、米国（89％）、豪州（88％）、日本（78％）の幹部の大多数が、サービス停止は「起こるか起こらないか」ではなく、「いつ起こるか」の問題であり、その対応準備ができているかどうかが重要と認識しているという。
調査対象となった幹部の約55％は、新しいシステムやプロトコルへの一度限りの投資にとどまらず、継続的に準備態勢を評価し改善する必要性を認識しているとのことだ。
また、システム障害への備えの一環として、テクノロジーソリューションへの予算を増額する企業が41％に上った。国別では、日本の幹部（49％）は、豪州（40％）、英国（38％）、米国（37％）よりも予算を増額しているという。
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