2010年代はビッグデータビジネスが隆盛する
2011年以降の情報・通信に関する大きな潮流として、「ビッグデータビジネス」の立ち上がりが予想される。ビッグデータビジネスとは、「大量のデータを収集・解析することにより、事業の付加価値をより高めるような営み」を意味する。
もちろん、過去にもこのような「大量データから知見を得ようとする取り組み」は試みられてきた。データマイニング、ビジネスインテリジェンス、果ては、センサーネットワーク構想やユビキタスネットワークなども、似たような考え方に基づいて提唱された概念と言えるだろう。
しかしながら、様々な概念が提唱される中で、市場としての拡大に至らなかったものや、活用シーンが特殊な用途に限定されていたものも少なくなかった。
本連載においては、2011年というこのタイミングにおいて、まさにビッグデータビジネスが隆盛しつつあると考える背景とその可能性について概観する。併せて、ビッグデータビジネスが隆盛する中で情報・通信サービスの提供企業並びにユーザ企業のそれぞれにとってどのような対応が求められることになるか、推察していきたいと考えている。第１回となる本稿においては、本連載で触れる主要な論点について、あらすじを示したい。
クラウド利用の進展がビッグデータビジネスを促進する
ビッグデータビジネスは、クラウド利用の進展によって促進されると考えられるが、その第一の理由として「サーバサイドにデータが収集されること」が挙げられる。ビッグデータの取り扱いを進めようとしたとき、クラウド環境のようにサーバサイドにデータが収集されている状態はビッグデータ活用と親和性が高く、大きな後押しになると考えられる。
なぜならば、クラウドは、ネットワークを介して様々の機器から大量のデータをサーバサイドに収集し、サーバサイドの無尽蔵に近い計算資源を用いて、有用な知見をより容易に導出することを可能にするためである。もちろん、どんなデータであっても、ともかく量を集めれば価値が導出されるわけではない。データの収集と蓄積に伴い、データの整合性をどのようにして確保していくのかといった課題が解決される必要がある。（次ページへ続く）
