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テレビ不振の家電業界で新たな救世主となるか?展開を急ぐ“スマートハウス”


大黒柱であるテレビ事業の不振に喘ぐ家電メーカーが、新たな収益の柱としてエネルギー関連市場への取り組みを本格的に開始しはじめた。家電業界だけでなく、様々な業界から期待を集めている「スマートハウス」について解説する。  

 2012年10月21日、パナソニックから「スマートHEMS」が発売される。聞きなれない方も多いかもしれないが、「HEMS」とは「Home Energy Management System」の略。住宅内に存在する電気・ガス・水道といった、エネルギーを消費する機器のエネルギー利用状況を管理するシステムのことを指す。スマートハウス(次世代環境住宅)の基軸になるシステムだ。

 大黒柱であるテレビ事業が不振にあえぐ中、家電メーカーにとって、エネルギー関連市場は将来への期待がかかっている。今回はこの「スマートハウス」について解説する。

より快適な環境を目指して進化してきたスマートハウス

 最近の「スマート」ブームにのり「スマートハウス」という名称が使われているが、「賢い住宅」構想は今に始まったことではない。そもそも「ITを活用した賢い住宅」という概念が誕生したのは、マイクロプロセッサの誕生した1971年にまで遡る。1971年に世界で最初の民間用シングルチップのマイクロプロセッサであるインテル4004が発売され、従来軍事利用でしか利用できなかったコンピューターが、家庭でも利用可能になった。

 このマイクロチップを活用すればより安全で快適な住宅環境が実現できるのではないかと、電話をかけて外から沸かせるお風呂、人が居ない所で自動的に消える照明、自動的に計算してくれる家計簿等、未来の住宅がこぞって提案された。

 しかし、様々なアイデアが提言されたが、当時のマイクロチップではできることも限られており、アイデアを実現すること自体が困難、仮に実現できたとしても、それを実現するために必要となるコストと比較して、そこから受ける恩恵は僅かなものであったため、普及することは無かった。

 このマイクロチップに夢を馳せた時代を「スマートハウス」の第一世代とすれば、1993年インターネットの登場と共に第二世代のスマートハウスの検討が始まった。インターネットと接続可能なネット家電やリモート監視を利用したホームセキュリティを盛り込んだ「賢い住宅」が提唱された。

 しかし、2000年前後にネットと繋がる冷蔵庫や電子レンジが登場したが、ネットに接続することが目的となってしまっており、消費者目線のメリットがなかったため普及することはなかった。

 このように、社会環境や技術革新を背景にその時々に応じた「賢い住宅」が時代毎に提唱されてきたが、残念なことに、今も私達は自分でカーテンを開けるし、エアコンに話しかけても温度の調整はしてくれない。あまりスマートにはなっていないのが現状だ。

表:技術と共に変化してきたスマートハウス

 しかし、いよいよスマートハウスが現実の物になる、「かもしれない」 。

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エコに配慮するスマートハウス

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この記事の著者

大元 隆志(おおもと たかし)

ITビジネスアナリスト/顧客視点アドバイザー 通信事業者のインフラ設計、提案、企画を12年経験。異なるレイヤーの経験を活かし、 技術者、経営層、顧客の3つの包括的な視点で経営とITを融合するITビジネスアナリスト。業界動向、競合分析を得意とする。講談社 現代ビジネス、翔泳社EnterpriseZine、ITmediaマーケティング等IT系メディアで多くの記事を執筆。所有資格:米国PMI認定 PMP、MCPC認定シニアモバイルシステムコンサル...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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