日立製作所は、6月22日、アプリケーション開発プロセスを自動化する継続的インテグレーション（CI）を活用した、新たな開発環境「マイグレーション開発環境構築支援サービス」の提供を開始した。
「マイグレーション開発環境構築支援サービス」は、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進に向けて、課題となるレガシーシステム刷新への対応を強化すべく提供するもの。中核となるCI基盤にはアシアルの「Monaca DevOps」を採用し、日立製作所が保有するマイグレーションノウハウと組み合わせ、マイグレーション向けのCI環境として整備している。
アプリケーション開発プロセスを自動化できるCIの仕組みをマイグレーション開発環境に適用することによって、手作業が多く煩雑なマイグレーション開発の一連の流れを自動化する。不具合の早期発見や手戻りを可能な限り少なく、かつ影響を最小化し、品質確保に貢献する。
さらに、アジャイル開発で広く使われているCIを導入することで、COBOLに慣れていないオープン系の技術者でも違和感なく使用できる開発環境を実現。COBOLを使ったマイグレーション開発に従事可能な技術者を確保できるように支援していく。また、リモート環境によるコミュニケーション不足から発生する開発プロセスの手戻りを防ぎ、リモート開発でのマイグレーションの支援を行う。
ほかにも、従来はプロジェクト別に新規で開発する必要があったCOBOLのバージョン差異を変換するコンバーターのひな型を提供。目視で行っていた新旧システムの帳票出力結果の比較作業を自動化する東京システムハウスの「帳票現新比較ツール」や、人手で集計・報告するためタイムラグが発生していた、各処理の実行状況をタイムリーに可視化・管理できる「ダッシュボード機能」なども用意している。
