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9割の人々は企業のサステナビリティ対応に不満 オラクルが調査結果を発表

 オラクルは4月22日、サステナビリティにおける意識とテクノロジー活用調査「No Planet B」の調査結果を公表した。

 本調査は世界15ヵ国11,000人以上の消費者とビジネスリーダーを対象に行われ、日本では500名が対象となっている。

 同調査によれば、過去2年間における大きな社会変化を受けて、多くの人々がサステナビリティと、社会問題に対する取り組みに不満を感じているほか、企業に一層の努力を求めているという。

 内訳としては、全体の89%の人々がこれまで以上にサステナビリティが重要と考えるものの、95%はこうした問題に対して企業は十分な取り組みを示せていないと考えている。

 もっとも、91%はAIやテクノロジーを活用することで、サステナビリティの向上や社会的目標の達成に向けた取り組みを強化可能だと考えているという。さらに68%の人々は、AIやテクノロジーが、人間が苦手とする分野において、貢献が可能だと認識している。

 同社のグローバル・マーケティングSaaS担当であるユルゲン・リンダー氏は、企業がサステナビリティやESGへの取り組みに投資することは未だかつてなく重要だと述べる。とはいえ、ビジネスリーダーはその重要性を理解しているものの、利益とサステナビリティのいずれかを優先するゼロサム・ゲームだと考えているという。

 しかし現状、ESGへの障壁を取り除くテクノロジーが提供されていることから、これを適切に活用する企業は大きな収益増、コスト削減など、経営に影響を及ぼす利点を享受することも可能だとリンダー氏は指摘している。

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