変わらないAPIの本質、大きく変わるAPI活用を支える技術の今――拡大を続けるAPIエコノミー

なぜ今、再びAPIが注目されているのか？

　近年「APIエコノミー」という新しい経済圏が生まれている。企業のサービスや情報をAPI（Application Programming Interface）として公開することで、新しいチャネルや新しい価値を生み出している。

　例えばコーヒーチェーンを運営する企業が発注に使えるAPIを公開すれば、アプリから注文する機会を広められる。あるコーヒーチェーンでは売上の21％をモバイルからの注文が占めるようになったという。ほかにも自動車会社がネットワークに接続した車両のデータをAPI経由で保険会社に提供してマネタイズしている例もある。

　特に最近ではFinTechと関連して、スタートアップだけではなく老舗の金融機関もAPIをオープンにする動きが見られ、新たな金融サービスの可能性が大きく広がっている。2016年3月には住信SBIネット銀行が日本の銀行で初めてAPIを提携先であるマネーフォワードに開放したことも大きな話題になった。

　こうした昨今の動きは自社だけで取り組むのではなく、オープンなハッカソンなどで自由な発想を取り込むことで革新のスピードを上げているのも特徴だ。APIは企業のビジネスを広く外部に提供するための接点や手段としてあらためて注目されている。 　

　もちろん、これまでも企業のサービスやデータを、外部の異なるシステムと接続するものは多数存在している。しかし、近年登場しているものは“オープン”かつ“企業のコアビジネスと接続する”ため、より革新的でビジネス的なインパクトが大きい。 　

　ただし企業のコアビジネスとなると接続先は、基幹システムであり安定性が重要で簡単に変更ができない。一方、昨今のデジタルをとりまく環境は変化のスピードが重要でめまぐるしく変化する。これら両極端なものをうまく取り持つにはAPIを介した疎結合な設計が求められる。