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DX時代に「企業」と「人と組織」はどう変わるべきか?『THE MODEL』著者・福田康隆氏に訊く

  2020/05/15 09:00

エンタープライズITにおける2つの変化要因

  1. 汎用化:専門家が扱う専門的なものから簡単で幅広い使い方ができるものへ変化していく
  2. コンシューマーテクノロジーの転用:個人が利用できるテクノロジーをエンタープライズに応用する

押久保:めまぐるしく変化を遂げる技術に対して、国家やビジネスを超えるスピードで個人が変化しているというレポートも出ていますね(※1)。先に変わるのは技術、個人、その後に企業や政府・公共ということですね。

(※1)『グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2019』(デロイト トーマツ グループ)

福田氏:エンタープライズのITで、例えばオンプレミスの場合、社内にITエキスパートが必要で、かつ社外にもSIerやソフトウェアベンダーのコンサルタントがいないと導入しづらいことが多かった。コストもかかり、検討期間も長くかかるので導入できる企業は限られていました。これでは社会変化の速度に対応しきれません。それがSaaSの登場で、ITエキスパートだけでなく事業部の担当者が必要に応じて検討、導入、利用できるようになりました。

押久保:裾野が広がり、検討方法も変わり、ユーザー中心にどんどん向かっているということですね。私もまだまだエンタープライズのITは勉強中ですが、マーケティングの世界とエンタープライズITの構図は似ていると感じています。かつて日本企業の多くがマーケティングを広告代理店に任せていました。そこから現在、自社で行う形へと変化してきたのですが、エンタープライズITもSIerやベンダーに依存する傾向があったように思えます。

 福田さんは、日本オラクルから米セールスフォース・ドットコムといったエンタープライズのITから、マルケトの代表になられ、マーケティングの世界のご経験もある。このあたりはどのようにお考えでしょうか?


著者プロフィール

  • 中村 祐介(ナカムラ ユウスケ)

    株式会社エヌプラス代表取締役 デジタル領域のビジネス開発とコミュニケーションプランニング、コンサルテーション、メディア開発が専門。クライアントはグローバル企業から自治体まで多岐にわたる。IoTも含むデジタルトランスフォーメーション(DX)分野、スマートシティ関連に詳しい。企業の人事研修などの開発・実施も行うほか、一般社団法人おにぎり協会、一般社団法人日本編集部の代表理事として、日本の食や観光に関する事業プランニングやディレクションも行う。

  • 押久保 剛(編集部)(オシクボ タケシ)

    メディア部門 メディア編集部 部長/統括編集長 兼 EnterpriseZine編集長 1978年生まれ。立教大学社会学部社会学科を卒業後、2002年に翔泳社へ入社。広告営業、書籍編集・制作を経て、『MarkeZine(マーケジン)』の立ち上げに参画。2006年5月のサイトオープン以降、MarkeZineの企画・運営を一貫して担当。2011年4月(当時32歳)にMarkeZineの3代目編集長となり、2015年4月からは第2メディア編集部 部長/MarkeZine編集長/マーケティング広報課課長を兼任。2019年4月よりメディア部門 メディア編集部 部長/統括編集長に就任。9月よりEnterpriseZine編集長も兼任。各メディア編集長と連携し、翔泳社が運営する全メディアの価値向上を図っている。

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連載:全ての会社がテックカンパニーになる時代~福田康隆と探るDX最前線
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