アプリケーションとインフラの両面からモダナイズする
レガシーシステムのモダナイゼーションとは、一体何を実現することを指しているのか。たとえば、COBOLで書かれていたメインフレームのアプリケーションをJavaなどで書き換える、またはオンプレミスのシステムをクラウドにリフト&シフトすることもモダナイゼーションと定義できる。
多くの人がイメージするモダナイゼーションは、クラウドネイティブな世界でコンテナ技術を活用し、DevOpsに則りながら運用することで、開発をアジャイルに、アーキテクチャはマイクロサービス化するようなものではないだろうか。そして、インフラはクラウドやKubernetesなどを活用して自動拡張できるようにし、コンテナプラットフォームで自動回復性を持てるようにする。このとき重要なのは、「アプリケーションとインフラの双方を近代化することです」と指摘するのは、ヴイエムウェア株式会社 マーケティング本部 チーフストラテジストの渡辺隆氏だ。
チーフストラテジスト 渡辺隆氏
DXに向けたアプリケーションのモダナイズでは、開発手法を変革。その上でそれを実践できる開発チームも作る必要がある。その際には、開発チームの文化から変えなければならない。そこで、一連のアジャイルな開発手法の導入から、それを実践するチーム作り、さらにはチームの文化の改革に至るまでをVMwareでは「Tanzu Labs」のサービスなどでサポートしている。
その上で同社では、アジャイルで効率的にアプリケーションを開発するための「Spring」フレームワークも長きにわたり提供。これらの活用で構築されるアプリケーションのアーキテクチャは、マイクロサービスになる。
特にインフラのモダナイズに関しては、コンテナ技術を使いKubernetesなどのコンテナプラットフォームを活用。コンテナプラットフォームについては、「Platform as a Product」（製品としてのプラットフォーム）のコンセプトをVMwareでは掲げており「一般的なインフラの提供では基盤を作ったらそれで終わりというケースもありますが、『顧客』である開発チームのニーズに合わせてプラットフォームの機能を進化させていくという考え方をお客様にご提案しています」と渡辺氏は言う。
Platform as a Productのインフラを構築し運用するため、プラットフォームチームの組織化やスキル育成もTanzu Labsではサポートする。このチームが、アジャイルな体制でインフラも継続的に進化させるという。このようにアプリケーションとインフラの両方の側面で、VMwareの考えるモダンアプリケーションは成り立っている。
既にグローバルではTanzu Labsのサービスを利用し、モダンアプリケーションのアプローチでDXを実践している企業が多数あるという。日本でも東京証券取引所のETF（上場投資信託）電子取引のアプリケーション開発環境を短期間でアジャイル化し、アプリケーション開発の迅速化を図っている。
他にも、JR東日本（東日本旅客鉄道）の"Mobility as a Service"アプリケーション開発も、Tanzu Labsがサポート。また、Yahoo! JAPAN（ヤフー）では、開発のアジャイル化とインフラのモダナイズの両面でTanzu Labsを活用している。
さらに、SI企業の日立ソリューションズとは、同社の顧客との協創で進めている「新しいSIサービス」において、Tanzuプラットフォームに顧客企業が開発するアプリケーションを載せるような形での協業も始まっているという。
本番環境での展開を見据え、セキュアでガバナンスが担保できる環境を提供する
先進的な企業は、Tanzu Labsなどを活用しアプリケーションのモダナイズにいち早く取り組み、既に実績を上げている。とはいえ、なかなかアプリケーションのモダナイズを実現できない企業は多い。「ビッグバン的に一気に大きく変えることは難しいでしょう。コストを削減する、あるいはビジネスの競争力を得るために開発を迅速化するなど、まずはどの部分を重視するかを決め、小さく始めるほうが良いでしょう」と渡辺氏は述べる。
まずは、小さなスコープで多様な取り組みを始める、それによる結果には成功もあれば失敗もあるだろう。成功したものはさらに前に進め拡大し、失敗はそこから学んで改善し次のステップを考える。このサイクルで回し、結果をフィードバックしながら進めることが重要だ。やるべきことはたくさんあるため、最初にどこから取り組むかを絞り込む。それがモダナイズを成功に導くことになる。
そのためのアプローチには様々なものがあり、適宜選択することとなる。VMwareでは、アプリケーションのインフラとして、オンプレミスでは仮想化基盤「vSphere」の大きな実績を有している。また、パブリッククラウドベンダーとも協業しているため、「VMware Cloud」についてAWSを始めとする多くのパブリッククラウドで利用可能だ。さらには、エッジにコンテナランタイムを動かすためのソリューションも提供しており、あらゆる環境でのアプリケーション開発の迅速化に貢献できるという。
加えて、様々な環境でアプリケーションを動かす際に、セキュリティも含め対応できることもVMwareの大きな特長だ。現状、オンプレミスやクラウドでKubernetesの環境を利用できるサービスはたくさん挙げられる。もちろん、それらを使いPoCなどを行うことはそれほど難しくない。PoCの結果が良好ならそれを本番に展開するだけだ。しかし、その際に十分な拡張性と安定性を提供できるか、ガバナンスやセキュリティを担保できるかは極めて重要である。これらのアプリケーションモダナイズのエンタープライズな要求に応えられるのが、VMwareの各種インフラサービスなのだ。
既存のvSphereのスキルを生かしてKubernetesを管理できる
具体的なアプリケーションモダナイズのアプローチとしては、既に持ち合わせているvSphereの経験を生かし、その延長線上でコンテナ環境であるKubernetesを利用できる。「『vSphere with Tanzu』は、vSphereの中にKubernetesの環境を取り込んだものです。アプリケーション開発者にとってはネイティブなKubernetes環境として利用でき、インフラ担当者はそれを使い慣れたvCenterのインターフェースから管理できます」と渡辺氏。これを使えばインフラ担当者は、新たにKubernetesの管理手法を習得することなく、開発者にKubernetes環境を迅速かつ安定して提供できるのだ。
VMwareでは、Kubernetesでアプリケーションをデプロイし運用するという一連の手間のかかるプロセスを自動化。渡辺氏は、「開発者がコードを書くことに専念できるように強化しています」と説明する。同社が開催したフラッグシップイベントVMworld 2021でも「VMware Tanzu Application Platform」の機能を拡張したベータ版をリリースすることが発表され、2022年1月13日にバージョン1.0がリリースされている。
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さらに、コンテナについてはKubernetesだけでなく、従来提供しているCloud Foundryベースの「VMware Tanzu Application Service」も引き続き機能を強化しており、自動化を進めアプリケーション開発の生産性を高めている。
このようにVMwareのソリューションでアプリケーション開発者の生産性を高める観点と、インフラ管理者が既存スキルを生かしながらKubernetesを導入しやすくするという二つの観点で、モダナイゼーションに取り組めるようにしている。
加えてVMwareでは、2021年3月末にモダナイズのためのフレームワークとして「Retire（引退）」「Retain（保持）」「Rehost（ホスト移行）」「Replatform（リプラットフォーム）」「Refactor（新規アプリケーションの構築とリファクター）」という5Rのコンセプトも発表している。企業にある様々なシステムを棚卸しし、これら“どのR”によってモダナイゼーションするかについては、「Application Transformer for VMware Tanzu」のポートフォリオ分析機能を使い、質問に答えるだけでお勧めの方法を提案する機能も用意しているという。
「コアコンピタンスのためのアプリケーションでなければ、それは引退させてSaaSに移行する。あるいは、リフト&シフトで『VMware Cloud on AWS』などでホスト移行する場合もあるでしょう。アプリケーションをコンテナ化してKubernetesで実行できるようにするリプラットフォーム、リファクターで新規に書き換えてしまうものもあるかもしれません。モダナイズのためにどれを採用すべきかをVMwareではアプリケーションのニーズに合わせて提案します」（渡辺氏）
前述のApplication Transformer for VMware Tanzuでは、リプラットフォームを推進するためにvSphereによる仮想マシンで稼働するアプリケーションをコンテナに変換する機能も提供している。このように煩雑な作業をなるべく自動化することで、スムーズにアプリケーションのモダナイズを実現できるようにしているのだ。
そして一連のアプリケーションモダナイズのためのサポートは、Tanzu Labsでトータルに提供している。とはいえ、すべての顧客の要求にTanzu Labsが応えられるわけではない。足りない部分はパートナー企業と協業する形でカバーする。パートナー各社にはそれぞれ強みがあり、それを生かす形で協業しながら対応することとなる。
渡辺氏は、どのような要素を組み合わせて、どのような方法でモダナイズをするかにかかわらず、重要なことは「アプリケーションとインフラ両方のモダナイズを実現していくこと」だと改めて強調するのだった。
