事業中断に懸念する日本企業、「3本の矢」によるアプローチ
今回訪日した印象についてシンハ氏は、「サイバー攻撃に対する意識が高まっていると感じています。多くの組織が攻撃を受けてシステムが長期間ダウンした経験から、重要なシステムが攻撃された際に事業が中断しないかとの懸念が増しています」と話す。
日本企業では、DXやクラウド活用と並行して、サイバーレジリエンスへの対応を少しずつ進めている。しかし、その感度は企業によって異なるため、成熟度に応じたアプローチが必要だという。だからこそ、Rubrikでは日本市場での展開において、「『3本の矢』というアプローチを採用しています。1つ目の矢は『業務の継続性』、2つ目は災害やシステム更新の難しさなど、日本特有の事情による『業務停止リスク』、3つ目は多様なシステムへの『単一ソフトウェア対応』の必要性を訴えています。サイバーレジリエンスの認知度が低い企業、取り組みはじめたばかりの企業にも、その重要性を理解してもらえるよう努めています」と高山氏は語る。
最後にシンハ氏は、読者に対して次のようなメッセージを寄せた。
「サイバー攻撃は避けられません。ランサムウェアのような攻撃に直面してもビジネスを継続するためには、サイバーレジリエンスが不可欠です。ITリーダー、セキュリティリーダーは、ビジネスの継続性を確保すべきでしょう。その上で、ビジネスを維持できるか失うか、われわれの役割はその違いを生み出すことだと考えています」