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上場後も堅調なRubrik、増収の背景に「サイバーレジリエンス」需要の高まり──来日したCEOに訊く

Rubrikが提唱するサイバーレジリエンスのアプローチ

事業中断に懸念する日本企業、「3本の矢」によるアプローチ

(右から)Bipul Sinha(ビプル・シンハ氏),Founder and CEO, Rubrik、ルーブリック・ジャパン株式会社 常務執行役員 新営業最高責任者 高山勇喜氏
(右から)Bipul Sinha(ビプル・シンハ氏),Founder and CEO, Rubrik
ルーブリック・ジャパン株式会社 代表執行役社長 高山勇喜氏

 今回訪日した印象についてシンハ氏は、「サイバー攻撃に対する意識が高まっていると感じています。多くの組織が攻撃を受けてシステムが長期間ダウンした経験から、重要なシステムが攻撃された際に事業が中断しないかとの懸念が増しています」と話す。

 日本企業では、DXやクラウド活用と並行して、サイバーレジリエンスへの対応を少しずつ進めている。しかし、その感度は企業によって異なるため、成熟度に応じたアプローチが必要だという。だからこそ、Rubrikでは日本市場での展開において、「『3本の矢』というアプローチを採用しています。1つ目の矢は『業務の継続性』、2つ目は災害やシステム更新の難しさなど、日本特有の事情による『業務停止リスク』、3つ目は多様なシステムへの『単一ソフトウェア対応』の必要性を訴えています。サイバーレジリエンスの認知度が低い企業、取り組みはじめたばかりの企業にも、その重要性を理解してもらえるよう努めています」と高山氏は語る。

 最後にシンハ氏は、読者に対して次のようなメッセージを寄せた。

 「サイバー攻撃は避けられません。ランサムウェアのような攻撃に直面してもビジネスを継続するためには、サイバーレジリエンスが不可欠です。ITリーダー、セキュリティリーダーは、ビジネスの継続性を確保すべきでしょう。その上で、ビジネスを維持できるか失うか、われわれの役割はその違いを生み出すことだと考えています」

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この記事の著者

森 英信(モリ ヒデノブ)

就職情報誌やMac雑誌の編集業務、モバイルコンテンツ制作会社勤務を経て、2005年に編集プロダクション業務とWebシステム開発事業を展開する会社・アンジーを創業した。編集プロダクション業務では、日本語と英語でのテック関連事例や海外スタートアップのインタビュー、イベントレポートなどの企画・取材・執筆・...

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